就活生や転職希望者のみなさん、こんにちは！

累計2300万PVを突破した日本最大規模の就活ブログ「就活攻略論」を運営している就活マンです。

どんな人が書いているか分からない記事は信頼できないと思うので…

まずは簡単に自己紹介をまとめました！

また、この記事を掲載している「ホワイト企業ナビ」は、就活や転職活動をした時に感じた次の思いから立ち上げました。

「ブラック企業の求人を掲載するなよ！残業が短くて休日が多い企業だけ教えてよ！」

同じ思いを持つ就活生や転職者の方は、ホワイト企業ナビを使ってくれると嬉しいです！

それでは本題に入っていきますね！

就活生なら誰もが「ホワイト企業で働きたい」「働きやすい企業を見極めたい」と思うはず。

でも、ホワイト企業ってどんな企業を指すのかいまいちわからない！という人も多いのではないでしょうか？

そこで本記事では『ホワイト企業チェッカー』と題して、就活マンが独自に考えた働きやすい企業の見分け方１０項目を解説します！

最後まで読むと企業選びがしやすくなるので、ぜひ押さえてくださいね！

ホワイト企業チェッカーとは？

『ホワイト企業チェッカー』とは、就活マンの僕が独自に考えた優良企業を見極める方法で、チェック項目の該当数でホワイト企業度が分かります。

「それって個人的な基準でしょ？」と思われるかもしれませんが、行政の調査データや企業のIR情報などを参考にした項目なので役に立つはずです！

なおホワイトチェッカーの見方は下記の通り。

気になる企業のデータを手元に用意したら、早速ホワイト企業度をチェックしてみましょう！

ホワイト企業チェッカーの診断項目

『ホワイト企業チェッカー』の診断項目は下記の１０項目です。

	診断項目
１	月平均残業時間が25時間未満
２	３年後離職率が30%未満
３	年間休日数が120日以上
４	有給休暇取得率が平均以上
５	平均年収が業界の平均額以上
６	法定外の福利厚生が充実している
７	リモートワークやフレックス勤務など時代に合った制度を導入している
８	各種制度の利用実績が公表されている
９	各種認定制度で認定実績がある
１０	副業が許可されている

では、項目ごとに詳しく解説していきますね！

①月平均残業時間が25時間未満

「OpenWork 働きがい研究所」が行った残業時間調査によると、２０２１年〜２０２２年の日本の月平均残業時間は約２５時間。

そのため、月残業時間が２５時間未満であればホワイト企業と言えます。

引用：OpenWork 働きがい研究所｜『「日本の残業時間 定点観測」 四半期速報』

ちなみに、厚生労働省が行った調査では２０２１年の月平均残業時間は９.７時間という結果ですが企業の申告に基づいているため、残業時間については社員のリアルな声をもとにしたOpenWorkのデータを参考にしました。

そして残業時間が少ない企業には下記のような特徴があります。

• BtoB企業
• シフト制の企業
• 従業員が多い企業（部署ごとに業務が細分化されている）

また、残業を減らすシステムや制度があるのもホワイト企業の特徴の一つ。

「アイリスオーヤマ」では指定時刻にPCを自動シャットダウンするシステムを導入したり、「千葉銀行」では時差出勤制度「セレクト勤務」を採用したりしています。

その他、事務的作業を外部委託やIT管理化して業務を減らす事例もあるので、コーポレートサイトで残業時間短縮の取り組みを調べてみてくださいね。

※参考：厚生労働省｜平成 30 年度 均等・両立推進企業表彰 株式会社千葉銀行

②３年後離職率が30%未満

新卒３年後離職率の平均は３１.２%なので、３０%未満ならホワイト企業です。

引用：厚生労働省｜『新規学卒就職者の離職状況を公表します』

なお、新卒の離職理由トップ３は「仕事が合わない」「人間関係が悪い」「勤務時間・休日への不満」。

この結果から、離職率が低い企業は下記２点に力を入れていると考えられます。

• 教育制度の充実
• コミュニケーションの活性化

例えば、離職率１%以下で平均勤続年数１６年と定着の良い「三井不動産」では、上司と面談する機会を制度として設けたり、ジョブローテーションを行ったりして社員の適材適所を判断しているんです。

また、「任天堂」では充実した教育制度に加えて、海外拠点では共通言語の英語や多言語の研修を実施し、社員同士が円滑なコミュニケーションが図れるようにサポートしています。

離職率が国内８.８%・海外拠点も約２０%以下と低いことからも、従業員の不安をしっかり解消できているのが分かりますよね。

※参考：Biz Hits｜「とりあえず3年」は根拠なし？新卒3年以内に転職した理由とおすすめの転職方法【男女498人アンケート調査】

③年間休日数が120日以上

労働者１人あたりの平均年間休日総数は１１６.１日で、企業規模問わず１２０日～１２９日設けている割合が大きいです。

そのため、年間休日数が１２０日以上ある企業はホワイト企業と言えます。

引用：厚生労働省｜『労働統計要覧 年間休日総数』

なお、「休日」とは労働を免除される日のことで、年間休日は週休や祝日の他、お盆・年末年始、創立記念日など企業が制定している全ての休日を含みます。

年間休日が１２０日以上ある企業の特徴は下記の３つ。

• 従業員数１,０００以上の大企業
• 法人と取引を行うBtoB企業
• 完全週休二日制の企業

完全週休二日制の場合は、週２日休みに加えて祝日も休日だと、年間休日が約１２０日になる計算です。

また、参入障壁が高くて経営基盤が安定している「情報通信業」「金融・保険業」「学術研究、専門・技術サービス業」は、年間休日が１２０日以上ある企業が大半です。

④有給休暇取得率が平均以上

一般的な平均有給休暇取得率が５６.６%なので、５６%以上の企業はホワイト企業です。

引用：厚生労働省｜『労働統計要覧 特別休暇制度の有無、種類別企業割合』

有給休暇取得率が高い企業を調べてみると、下記３つの特徴がありました。

• 有給取得率や取得日数などの目標が明確に設定されている
• 社員間で業務連携・情報共有がされている
• 有給を取得しやすい環境である

工作機械メーカー大手の「DMG森精機」は、有給休暇取得促進の取り組みとして１００％取得を目標に掲げていて、３年平均取得率１０１.５%を達成しています（２０２１年）。

前年の繰り越し分も取得できている理想的な環境ですね。

また、３年平均取得率９９.６%の「ホンダ」でも　１９７０年代から繰越の消滅をなくす「有給休暇カットゼロ運動」を実施する他、有給を利用した連休取得を推奨しています。

「上司が有給を取得しないから申請しづらい！」という労働者は多いので、面接の際に面接官の有給取得状況を聞いてみるのもありかもしれませんね。

※参考：東洋経済オンライン｜｢有給休暇｣の取得率が高い会社トップ200

⑤平均年収が業界の平均額以上

平均年収が業界の平均額以上であればホワイト企業です。

一般的な平均年収は４４３万円ですが、業種別に差が出るため業界の平均額を基準に高いかどうか判断すると適切な年収が分かりますよ。

下記は国税庁の調査による２０２１年度の業界別平均給与一覧なので、参考にしてみてください。

引用：国税庁｜『令和３年分民間給与実態統計調査』

大手企業の給与が業界平均より高いのはもちろんですが、大手のグループ企業や子会社も業界平均より良い傾向にあります。

例えばスポーツ用品業界の平均年収は６６３万円*ですが、アシックスの完全子会社で陸上競技用具の中堅メーカー「ニシ・スポーツ」の平均年収は６８１万円と業界平均より高めです（）。

労働の対価として適正な給与をもらえないと企業へ不信感が募ってしまうので、業界平均を基準にホワイト企業を見極めてみてください。

※参考：業界動向サーチ｜スポーツ用品業界、*就職四季報優良中小企業版 ２０２３年版

⑥法定外の福利厚生が充実している

福利厚生には、社会保険や労働保険などのように設ける義務がある「法定福利厚生」と、会社独自で設ける「法外福利厚生」の２種類があります。

ホワイト企業は法定外福利厚生が充実しているんです。

導入率が最も高いのは、病気休暇やリフレッシュ休暇、アニバーサリー休暇などを含む休暇制度（５８.９%）で、住居手当（４７.３%）、人間ドック補助・カウンセラー相談などの医療制度（１３.４%）、食事手当（９.４%）と続きます。

資金が潤沢で従業員数が多い大企業やメガベンチャーほど福利厚生が充実していますね。

引用：厚生労働省｜『令和３年就労条件総合調査の概況 法定外福利費』

ユニークな制度も多く、例えば「ユナイテッド」ではプロ野球年間観戦シートや誕生月にブックコーディネーターがセレクトした本をもらえる制度があります。

また最近では「カフェテリアプラン」「ベネフィット・ステーション」「チケットレストラン」などのアウトソーシング型の福利厚生を利用する企業が増加中です。

レジャー・宿泊施設の利用割引、家賃・住宅ローン補助、自己啓発補助などバリエーションが豊富なうえ、必要な福利厚生をデバイスから簡単に選択できる使いやすさが大きな魅力。

僕の友人がアウトソーシング型の福利厚生を利用しているんだけど、「フル活用できる」と喜んでいました。

ホワイト企業は従業員の生活の充実化を図ることで、業務パフォーマンスを上げるという好循環につなげているんですね。

⑦リモートワークやフレックス勤務など時代に合った制度を導入している

令和の時代に合った制度とは何か？答えは多様性です。

中でも時間や場所にとらわれない柔軟な働き方は多様性の代表的な例で、変形労働時間制においては約６０%もの企業が導入しています。

引用：厚生労働省｜『令和３年就労条件総合調査の概況 変形労働時間制』

令和は個性を尊重しながら調和する時代なので、企業の知名度や収入の高さ以外に、自由度が高い働き方が求められていると分かりますね。

その他、時代に合った制度には下記のようなものがあります。

• 気分や業務によってデスクを変えられるフリーアドレス制
• 実務の生産率を上げるため雑務をIT化・外部委託する
• ジェンダーレス推進（女性の管理職向上やLGBTへの理解）
• 外国人の積極採用・国際化

取り組みの例として、DXサービスの開発を行う「Sansan」では、１日単位で自宅勤務を選択できる「イエーイ」や、平日と休日の勤務日を入れ替えられる「どにーちょ」などのユニークな制度があります。

また、「サイバーエージェント」では女性活躍促進を目指し、妊活カウンセラーに相談できる制度や卵子凍結費用補助といった女性に嬉しい制度が豊富です。

このように、ホワイト企業は常に時代に見合った環境改善・制度の見直しに積極的に取り組んでいます。

⑧各種制度の利用実績が公表されている

ホワイト企業は各種制度の利用率が高いことも特徴です。

つまり、利用率が高いからコーポレートサイトや求人サイトに実績を公表できるというわけですね。

例えば、自動車部品メーカー「ホンダロック」のコーポレートサイトを見ると、「有給休暇取得率９１%」「２０２１年度の年間賞与実績４.７カ月分」「２０２１年度年間休日１２１日」など、詳しく公表しています。

引用：ホンダロック｜『DATA OF Honda Lock』

他には、下記のような項目を公表している企業もあります。

• リモートワーク実施率
• 社宅・家賃補助利用率
• 育休・産休取得率
• 女性の役員・管理職の割合　　など

利用実績を掲載することは本来なら企業のイメージアップになるので、実績の記載がない企業は制度が機能していない可能性がありますね。

⑨各種認定制度で認定実績がある

ホワイト企業の多くは、厚生労働省や経済産業省から働きやすい環境作りに取り組む企業として認定された実績があります。

例えば「NTTドコモ」は６つも認定実績があるんです。

引用：NTTドコモ｜『ダイバーシティ推進 社外評価』

認定がついていると、一目で従業員の働きやすさを第一に考える企業だと分かりますよね。

認定制度は行政機関以外に法人や非営利団体によるものなど多種多様にありますが、その中から行政機関が定める制度の一部を下記に５つ紹介します。

新・ダイバーシティ経営企業100選／100選プライム

引用：経済産業省｜『ダイバーシティ経営の推進』

「新・ダイバーシティ経営企業100選」は多様な人材の能力を引き出して経営成果につなげている企業、「100選プライム」は先駆的な取り組みを行う企業に与えられる認定制度です。

性別、人種や国籍、障がいの有無、性的指向、キャリアや経験などの多様性を受け入れ、能力を最大限に発揮できる機会を提供する企業が選定されます。

えるぼし

引用：厚生労働省｜『女性活躍推進法特集ページ（えるぼし認定・プラチナえるぼし認定）』

「えるぼし」は、厚生労働大臣から女性の活躍・両立支援の状況が優良であると認定された企業の証です。

評価基準は採用率・継続就業・働き方の柔軟性・管理職比率・多様なキャリアコースの５つがあり３段階で評価され、５つ全てを満たすと「プラチナえるぼし」に認定されます。

くるみん

引用：厚生労働省｜『くるみんマーク・プラチナくるみんマーク・トライくるみんマークについて』

「くるみん」は子育てサポート企業として、厚生労働大臣の認定を受けた証です。

評価基準は時短やリモートワーク導入・女性の育児休暇取得率７５%以上の２点です。

高い水準の取り組みを行う企業には「プラチナくるみん」、男性の育児休暇７％以上の企業には「トライくるみん認定」が認定されます。

テレワーク先駆者百選 総務大臣賞

引用：総務省｜『テレワーク先駆者百選 総務大臣賞』

「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」は、テレワークの導入・活用を行う企業の証である認定制度です。

基準は２つあり、対象従業員が正社員の２５％以上が月平均４日以上テレワーク実施を導入しているか、対象従業員の５０％以上または１００以上がテレワークを実施している企業が認定されます。

健康経営優良法人認定

引用：経済産業省 |『健康経営優良法人認定制度』

「健康経営優良法人認定」は、地域の健康課題や健康増進に取り組む法人の証です。

判断基準は経営理念・方針、組織体制、制度・実施率、評価と改善、法令遵守の５つで、「大規模法人部門」と「中小規模法人部門」の２部門で選定されます。

優良な上位の法人には「ホワイト500」（大規模法人部門）、「ブライト500」（中小規模法人部門）が認定される制度です。

他にも、若者の採用・育成に積極的な中小企業を認定する「ユースエール」、女性活躍に優れた上場企業を選定する「なでしこ銘柄」、労働者の健康・安全対策に取り組む企業の証である「安全衛生優良企業」などがあります。

認定実績はコーポレートサイトや各行政機関のサイトに載っているので、ぜひ確認してみましょう！

⑩副業が許可されている

ホワイト企業は個人を尊重する制度が多く、副業を許可しているケースが多いです。

ちなみに、日本では約４０%の企業が副業・兼業を認めています。

※引用：厚生労働省｜『副業・兼業に係る実態把握の内容等について』

企業が副業を許可する理由は大まかに下記の３つ。

• 従業員の収入増につながるため
• 従業員の満足度を高めて離職を防ぐため
• 知見や視野を広げて仕事に活かしてほしいから

例えば副職でハンドメイド商品の販売を行うと、マーケティング方法やSNS運用などのスキルが身について仕事に活かせたり、他部署の業務を深く理解できたりするので仕事に還元できますよね。

副業を許可している企業で有名なのが「ソフトバンク」。

本業に影響を与えないことと本人のスキルアップや成長につながることを条件に、２０１７年から副業を解禁しました。

また、「三菱地所」では１カ月５０時間以内の制限つきで副業を許可するだけでなく、副業・兼業限定で人材を募集する取り組みも行っています。

※参考：BUSINESS LAWYERS｜『ソフトバンクが副業・兼業制度を導入したねらい – 社員が成長し、イノベーションを生み出すために』

ホワイト企業チェッカーの基準を満たす企業の探し方

ホワイト企業の条件が分かったところで、早速企業探しをしてみましょう！

ただ、膨大な求人情報から探していては、時間がいくらあっても足りません。

そこで効率的にホワイト企業チェッカーの基準を満たす企業を探せる方法を３選紹介します！

探し方① ホワイト企業ナビを利用する

ホワイト企業ナビは「優良企業情報の宝庫」です！

僕がホワイト企業ナビを始めた目的はブラック企業根絶のため。

だから、実績や特徴をもとに働きやすい企業を厳選して、下記３つの条件をすべて満たした企業だけを掲載しているんです。

さらに、業界や企業のメリットだけでなくデメリットも正直に伝えているため、入社後のミスマッチが防げる点も他のサイトにはない特徴の一つ。

有名な大手企業から地元密着の中小企業まで紹介しているので、あなたに合ったホワイト企業が見つかりますよ。

下記のようにいろんな視点からホワイト企業を紹介しているので、ぜひチェックしてみてください！

女性に優しいホワイト企業の情報はこちら▶「【女性が働きやすい会社ランキング】特徴や企業の取り組み例も合わせて共有！」

外資系企業を狙っているあなたは必読するべし！▶【働きやすい外資系企業ランキング30選】具体的な探し方も合わせて共有！

エンタメ業界が気になっている人は今すぐチェック！▶【エンタメ業界のホワイト企業15選】おすすめの探し方も合わせて共有！

探し方② 就活エージェントに条件をクリアした企業を紹介してもらう

僕はこれまで５年に渡って、就活ブログを運営してきました。

その中でほぼ全ての就活エージェントを見てきたのですが、利用する時は必ず「保有している求人が多い大手のサービス」かつ「実績と評判の良いサービス」を選ぶようにしてください！

僕がこれまで見てきた５０以上の就活エージェントの中で、特におすすめは「ミーツカンパニー就活サポート」です！

僕が今就活生なら、まずはミーツカンパニー就活サポートの初回面談を受けて、他に2つほど可能であれば就活エージェントを利用して担当者を厳選するようにします。

就活エージェントは、本当に担当者さんの質で決まるので「担当者の厳選」は必ず行うようにしてください！

（逆に親身になってくれて、選考支援の質が高い担当者さんが付いてくれると、就活において最強の無料サービスだと僕は思ってます！）

ミーツカンパニー就活サポート

「ミーツカンパニー就活サポート」は、人材会社大手のDYMが提供する就活エージェントです。

保有求人数が多く、かつ紹介してもらえる求人の質が高いのが特徴。（担当者さんに話を聞いたのですが、紹介する求人をそもそも厳選しているようです）

またオンライン面談にも対応しているので、気軽に利用できるのも嬉しいと個人的に最もおすすめしています！

その他の就活エージェントに関して、僕のおすすめを「おすすめ就活エージェント23選【就活のプロが厳選】」にてランキング化しておきました！

ほぼ全てのサービスが、オンラインで初回面談を受けられるので、気になる就活エージェントはどんどん利用して、信頼できる担当者さんに付いてもらいましょう！

（初回面談を受けて微妙だと思った場合は、すぐに切ってしまうのが重要です！！）

探し方③ 逆求人サイトで条件をクリアした企業からオファーをもらう

マイナビやリクナビ以上に登録が必須のサイトになってきた逆求人サイト。

プロフィールを登録しておくだけで、自分と適性の高い企業からのスカウトが届くので、圧倒的に就活を効率化することができます。

ですが、どれでも登録すれば良いという話ではなく、利用企業数が多く、かつ利用しやすい逆求人サイトを厳選して利用すべきなんですよね。

そこでこれまで全ての逆求人サイトを見てきた僕が考えるに、現状以下の２サイトを併用するのがベストだと考えています。

キミスカ

「キミスカ」も利用企業数が多く、非常に使いやすい逆求人サイトです。

現状、逆求人サイトの中で僕が最もおすすめするサイトですね！

隠れ優良企業や業界シェアの高い中小企業も利用しており、「キミスカ経由で知れてよかった企業」との出会いが生まれる場所です。

オファーボックス

「オファーボックス」は、就活専門の逆求人サイトとしてNo.1の利用企業数を誇ります。

東証一部上場や、知名度は低いけど働きやすい大企業からのスカウトも届くので、まず最初に登録しておくべきサイトですね。

登録後はとにかくプロフィールの質にこだわってください。

正直、逆求人サイトのプロフィール作成には１日使い切っても全然問題ない。むしろそうすべきだと僕は思っています。

キミスカとオファーボックスの２サイトは同時に登録し、プロフィールはどちらか一方のものをコピペするのが効率的です！

ちなみに逆求人サイトは１つでも多くのサイトに登録しておいて、１つでも多くスカウトを獲得するのが効率的だと僕は考えています。理想としては３サイト以上登録しておきたい。

そこでこの２つ以外のおすすめサイトをまとめたので、参考にしてくださいね。

» 【最新】新卒向け逆求人サイトおすすめ15選｜スカウトサイトの選び方を解説！

【注意】ホワイト企業チェッカーの結果は参考程度に考える

ホワイト企業チェッカーの目的は、前向きに働ける企業の特徴を知ってもらうことです。

なので、該当数が多いからといって一概に「ホワイト企業確定！」とは言えないため、あくまでも参考程度に考えてください。

ホワイト企業であっても、配属される支社や直属の上司との相性が悪ければ働きにくいと感じることがあります。

反対にどんなに良い企業でも、組織の規模や業界の特徴、地域の特性などの理由から、上記の項目を満たせない企業も少なくありません。

何より就活で大事なのは自分に合った企業を見つけること。

だから、ホワイト企業チェッカーの結果は企業選びの参考程度に考えて、最終的には「自分の就活軸と合っているな！」という気持ちを優先してくださいね。

本記事の要点まとめ

最後までお読みいただき、ありがとうございました！

気になっている企業のホワイト度は何%でしたか？

環境が悪い企業を選ぶと思い描くビジョンやライフスタイルが叶わなくなり、今後の人生プランが変わってしまう恐れがあります。

そのため、ホワイト企業チェッカーを参考に、ホワイト企業かどうか見極めてみてくださいね！

あなたにマッチしたホワイト企業が見つかりますように！

▼本記事の要点

• ホワイト企業チェッカーとは、就活マンが独自で考えたホワイト企業を見極める方法で、当てはまる項目数でホワイト度が分かる
• ホワイト企業チェッカーの診断項目は１０項目！①月平均残業時間が２５時間未満、②３年後離職率が３０%未満、③年間休日数が１２０日以上、④有給休暇取得率が平均以上、⑤平均年収が業界の平均額以上、⑥法定外の福利厚生が充実している、⑦時代に合った制度を導入している、⑧各種制度の利用実績が公表されている、⑨各種認定制度で認定実績がある、⑩副業が許可されている
• ホワイト企業チェッカーの基準を満たす企業の探し方は、「ホワイト企業ナビ」「就活エージェント」「逆求人サイト」を利用すること
• ホワイト企業チェッカーの結果は参考程度に活用しよう！大事なのは企業との相性。該当数が多くても自分にとって良い企業とは言えない。