【ホワイト企業の基準は？】ホワイトか判断する7つの基準！

求職者のみなさん、こんにちは！

累計2000万PVを突破した日本最大規模の就活ブログ「就活攻略論」を運営している就活マンです。

（これまで7年間、ほぼ毎日、スタバにこもって1500以上の記事を書き続けてきました。就活や転職についての知識は誰にも負けない自信があります！… その代わりに友達が少なく、寂しく生きていますが笑）

今回は「何をもってホワイト企業だと判断するのか」という基準を共有していきます。

大前提として、そもそもホワイト企業には明確な定義は存在しません。

一般的には「働きやすい会社」や「離職者が少ない会社」というイメージでホワイト企業という言葉は使われていますが、もっと具体的に基準を考えるべきですよね。

そこで本記事では、ホワイト企業の基準を徹底解説していきます！

ぜひ企業探しや内定先の厳選時に役立ててくださいね。

1 ホワイト企業か判断するための基準
2 ホワイト企業かどうかを見分ける方法
3 ホワイト企業に就職する方法
4 基準を満たすホワイト企業の探し方
5 本記事の要点まとめ

ホワイト企業か判断するための基準

まず結論から話していきます。

僕が今、就活生でホワイト企業かどうかを判断するとしたら、必ず「離職率・残業時間・年間休日」の3基準を重要視します。

なぜならこれら3基準はどれか1つでも欠けていると、ホワイト企業だと間違いなく言えないからです。

どれだけ残業が短く、休日が多くても離職率が高かったら、表面化していない何かしらの問題のある企業だと考えることができますよね？

次に離職率が低く、休日が多くても、残業時間が非常に長ければ、それはホワイト企業だとは言えず、長時間労働できる人材が集まっていて離職率が低いに過ぎないと言えそうです。

最後に、離職率が低く、残業時間が短くても、休日数が少なければ、プライベートな日や家族の日を確保することができません。

よって僕がホワイト企業かどうかを判断する最重要基準は、「離職率が低いこと・残業時間が短いこと・年間休日が確保されていること」の3基準であり、だからこそ、この3基準を”すべて満たす企業”の求人を集めた、このホワイト企業ナビを立ち上げるに至りました。

この章で紹介するホワイト企業の基準をまずは一覧で紹介しつつ、それぞれの基準を1つずつ詳しく見ていきましょう。

最重要3基準に、あると良い4つの基準を追加した7つの基準を詳しく解説していきます！

【ホワイト企業の基準】

離職率が低い（基準：3年後離職率が30%未満）
残業時間が短い（基準：25時間未満/月）
年間休日数が十分に確保されている（基準：年間休日数120日以上）
給与水準が高い（基準：433万円〜545万円以上の平均年収額がある）
法定外福利厚生が充実している（基準：都市部の場合は家賃補助がある等）
勤続年数が長い（基準：15年以上）
パワハラなどの事例がないか非常に少ない（基準：直近5年内にパワハラやセクハラなど事件化していないこと）

基準① 離職率が低い

まず離職率が低いことは、ホワイト企業かどうかを判断する基準としては不可欠です。

もちろん離職者が多いことは、その理由がすべてネガティブだとは言い切れません。

例えば、「キャリアアップのために離職する人が多い」「起業をする人が多い」などのポジティブな理由で辞める人が多い可能性もあります。

ですがそれはかなり稀なケースで、離職者が多い企業は、年収が低かったり残業が長かったり、問題を起こすような嫌な社員さんがいたりとネガティブな理由である可能性が高いですよね。

よって僕はホワイト企業かどうかを判断する上で、まずは離職率をチェックします。

ホワイト企業の3年後離職率の基準は30%

では具体的に、ホワイト企業の離職率の基準はどのぐらいなのか？

厚生労働省が発表したデータが参考になります。

従業員規模が1000人以上の会社の3年後離職率の平均は24.7％（平成30年は26.5％）。

従業員規模が500〜999人の会社の3年後離職率の平均は29.9％（平成30年は28.9％）です。

こうして見ると、従業員規模が100人以上のある程度の規模の企業の3年後離職率は約30%付近だとわかりますよね。

ちなみに従業員規模が100人を切ると、大幅に3年後離職率は下がります。

よってホワイト企業かどうか、離職率を判断する上での基準は平均である「3年後離職率30%未満」が1つの基準になってくると僕は考えています。

▼ホワイト企業の離職率について更に詳しく解説した記事
» 【ホワイト企業でも退職者は多い？】離職率や退職者が多い会社の特徴を解説！

離職率	基準：3年後離職率が30%未満

基準② 残業時間が短い

離職率の次に、ホワイト企業かどうか判断するための重要な基準が「残業時間」です。

一概に「残業時間が長いこと」が悪だとは言えず、残業時間が長いことで早くに仕事をマスターできたり、残業代によって給料が上がるメリットはあります。

ですが、「ホワイト企業かどうか」を判断する上では、残業時間が長い企業はホワイト企業とは言えないですよね。

ホワイト企業の残業時間の基準は25時間未満

残業時間の平均値に関するデータは様々あります。

厚生労働省が発表した「毎月勤労統計調査」によると、平均残業時間は11時間でしたが、会社の口コミサイトopenworkが発表した「残業と有休 10年の変化」では24時間とされています。

またこのopenworkの調査を見ると、2017年は32時間。

2016年は36時間と年度によって平均の残業時間に大幅なブレがあることがわかります。

よってホワイト企業ナビ編集部は、ホワイト企業の残業時間の基準として月25時間未満を設定しています。

（月25時間未満となると、毎日の残業時間が1時間以内であり、働く上で残業時間の長さがあまりに大きなストレスにはならない水準だと考えています）

» 【ホワイト企業の残業時間は？】勤務時間と合わせて解説します！

残業時間	基準：25時間未満/月

基準③ 年間休日数が十分に確保されている

続いて、ホワイト企業かどうか判断するための基準として「年間休日数」も重要です。

離職率が低くて、残業が少なくても休日数があまりに少ないと、働いていてホワイト企業だと実感できないですよね。

よってホワイト企業かどうかの基準として、年間休日もチェックする必要があります。

ホワイト企業の年間休日の基準は120日以上

では具体的にホワイト企業の年間休日数は、何日が基準となるのか？

このホワイト企業ナビでは、ホワイト企業の年間休日の基準を120日以上としています。

なぜホワイト企業の年間休日を120日に基準を置いているかのか？

厚生労働省が発表したデータを見ると、従業員数1000人以上の企業の平均休日数が115日。

よって年間休日は120日あると、休日に関して非常に余裕が出てきますよね。

ちなみに残業時間に関しては平均値を基準とし、年間休日は平均よりも高い数字を設定しているのには理由があります。

年間休日数は、残業時間と違って社員ごとの違いがほとんどない数値ですよね。

よって残業時間に関してはたとえ平均が25時間でも、社員によっては5時間と短い可能性も大いにあるので、ある程度は幅があって良いと考えています。

一方で、年間休日に関しては企業によって基本的には決まっている数字なので、それが多い企業は「社員のことを大切にしている企業」だと考えることができますよね。

長くなりましたが、だからこそ、ホワイト企業として年間休日は120日を基準に設定しています。

» 【ホワイト企業の年間休日は？】120日が基準は本当なのか？

年間休日	基準：年間休日数120日以上

基準④ 給与水準が高い

次に給与水準の高さも、ホワイト企業かどうか判断する際の基準になってきますね。

しかし先の3基準に比べれば、重要度はそこまで高くないと僕は考えています。

ですが、平均よりもあまりに給料が低かったり、残業代が支払われない場合はホワイト企業とは言えないですよね。

ちなみに年収に関しては、国税庁が発表したデータが参考になります。

国税庁が発表した「令和2年分民間給与実態統計調査」を見てみると、日本全体の平均年収は433万円。

また男性だけで限定してみると平均給与は545万円なので、このあたりの平均年収額を基準として、あまりに乖離していないことがホワイト企業かどうかの1つの基準だと言えますよね。

» 【高給なホワイト企業15社】高収入な優良企業を厳選して紹介！

給与水準	基準：433万円〜545万円以上の平均年収額がある

基準⑤ 法定外福利厚生が充実している

次にホワイト企業かどうかの基準として、重要な指標が「福利厚生の充実」です。

福利厚生には法律で付与が決められている「法定福利費」と、会社独自で付与する「法定外福利厚生」があるのですが、法定外福利厚生が充実しているとホワイト企業だと判断しやすいですよね。

特に僕が重要だと考えている福利厚生は家賃補助です。

東京の場合は家賃があまりに高いので、家賃補助の充実は必須だと言えるでしょう。（家賃補助がなくてもその分給料が高ければ良いのですが）

この福利厚生に関しては「◯◯があればホワイト企業だ」と断言できる基準ではありませんが、自分が魅力的に感じる福利厚生があることは、自分にとってその企業がホワイト企業かどうかを見定める上での基準になることは間違いありません。

» 【ホワイト企業の福利厚生の特徴は？】業界トップ企業の福利厚生の特徴を紹介！

法定外福利厚生	基準：都市部の場合は家賃補助がある等

基準⑥ 勤続年数が長い

続いて、ホワイト企業かどうかを判断する基準として「勤続年数の長さ」があります。

これは離職率と似ていますが、「3年後離職率」と合わせて、いかに長く勤める人がいる会社かどうかを見る上で重要な基準なので、勤続年数も押さえておくことをおすすめします！

（ベンチャー企業などそもそも設立から日がたっていない企業の場合は勤続年数はあまり参考にならない点は注意）

ホワイト企業の勤続年数の基準は15年以上

では具体的に勤続年数はどれほどあれば良いのか？

厚生労働省が発表するデータを参考にすると、男女平均で12.3年でした。

また男性に限ると13.7年なので、ホワイト企業の勤続年数としては15年欲しいところですね。

勤続年数	基準：15年以上

基準⑦ パワハラなどの事例がないか非常に少ない

そして最後、ホワイト企業かどうかを見分ける7つ目の基準が「パワハラやセクハラなどの事例がないこと」です。

これに関しては「過去に全くない」としてしまうと、設立から長い企業の場合は、過去に発生している可能性があるため現実的ではありません。

ですが、直近5年内にパワハラやセクハラで事件化していないことは、ホワイト企業かどうかを確かめる上で非常に重要ですよね。

ちなみにこのホワイト企業ナビでも、掲載企業に対して「直近でパワハラやセクハラの事例がないこと」をチェック項目で確認してから掲載するようにしています。

パワハラやセクハラの有無に関しては、まずは「会社名パワハラ」で調べることや、会社の口コミサイトでチェックすることを大切にしてください。

以上！最重要な3基準（離職率・残業時間・年間休日）に加えて、4つの基準を紹介してきました。

ホワイト企業に明確な定義は存在しないので、あくまで自分にとってホワイト企業かどうかを判断することが重要になります。

だからこそ、この7基準を読んだ上で「自分もたしかにこの基準は重要視するな」という基準を設定し、具体的な基準を考えるようにしてください。

僕が見てきた中で、こうした具体的な基準を明確に設定できている就活生は少数派です。

しかし、これらの基準を入社前に確認しておかないと、入社後のミスマッチに繋がる可能性が高い。

ぜひこの記事を通して、自分にとってのホワイト企業の定義を確立してくださいね！

パワハラなどの事例	基準：直近5年内にパワハラやセクハラなど事件化していないこと

ホワイト企業かどうかを見分ける方法

ここまでホワイト企業と判断するために重要な基準を共有してきました。

加えて、より具体的にどのようにホワイト企業かどうか見分けるのか知りたい就活生は多いと思います。

この記事で紹介した基準をどのように確認していけば良いのかというと、調査先は主に「会社のホームページ」「口コミサイト」「就職四季報」がメインになってきます。

会社のホームページでは、主に募集要項を確認するようにしてください。（募集要項では、初任給の水準や年間休日数、福利厚生を確認することができます）

次に口コミサイトを利用することで、残業時間やパワハラの有無、企業の将来性などを多くの人からの視点で確認することができます。

そして最後に、就職四季報は東洋経済新報社が中立の立場でその企業を調査したデータが掲載されています。

就職四季報は平均年収、ボーナス額、残業時間、勤続年数、有給消化率、育休取得者数、売上や営業利益などを1ページですべて確認できるので必ず持っておきたい本だと言えます。（僕が就活生の時も常に就活カバンに入れていました！）

▼就職四季報で抽出できるデータをまとめてみました！（本当に便利）

就職四季報２０２３年版

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ちなみに就職四季報に関して言うと、中小企業のホワイト企業を探す上で、僕がフル活用していたのが「就職四季報優良・中堅企業版」です。

こちらは総合版に比べて、知名度の低い優良企業のデータがまとめてあり、隠れ優良企業を探すのに本当に便利でした。（実際にここで見つけた企業にエントリーして内定を獲得しました）

【デジタル特典付き】就職四季報優良・中堅企業版 2024年版

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東洋経済新報社

この記事で紹介した7つの基準を含め、全10のチェック項目でホワイト企業かどうかを考える「ホワイト企業チェッカー」という記事も書いたので、ホワイト企業かどうかの見極めに悩んでいる方は、合わせて参考にしてくださいね！

» 【ホワイト企業チェッカー】働きやすい企業の見分け方を就活マンが独自解説！

ホワイト企業かどうか見分けるための基準は、求人サイトや口コミサイト、就職四季報でデータを確認することができるんですね！

就職四季報は1企業あたりの情報が見開き1ページにすべて記載されているから本当に便利だね！この就職四季報を使って企業探しもできる！

ホワイト企業に就職する方法

ホワイト企業に関する情報を集める中で、「結局どうやってホワイト企業に就職すれば良いの？」と悩むことが多いと思います。

内定を獲得するために選考対策はするとして、就活も転職も結局のところは「その企業との適性」で決まるんですよね。

要するに選んだ企業の人事が、「この人はうちの会社と合いそうだ」と判断してくれるかどうかで決まります。

就活や転職は適性で決まるため、エントリー企業数を増やすことが最も重要な対策となります。

（その上で、ホワイト企業に就職したい人は、それらのエントリー企業がホワイト企業である必要があります）

では具体的にどうやってエントリー企業数を確保していけば良いのか？

おすすめの手段を3つ共有しますね。

①求人サイトでホワイト企業を絞り込んで探す

ホワイト企業のエントリー数を増やすための王道的な手段が求人サイトです。

ホワイト企業への就職を考えた場合、求人サイトを利用する際には必ず「求人検索の絞り込み機能」を活用するようにしてください。

このホワイト企業ナビでは、元々「残業時間・年間休日数・離職率」に基準を設けて、それらすべて満たす企業のみを掲載しているので絞り込みの必要がないようなサイトにしています。

ですが、一般的な求人サイトはあらゆる求人が掲載されているので、ホワイト企業に就職したい人は、自分が求める「残業時間」「休日数」「離職率」「福利厚生」など、条件を絞り込んで検索することが重要です！

求人サイトとしておすすめは、求人数も多く、かつ検索機能の絞り込みが充実している「マイナビ」がやはりおすすめですね。

②就活エージェントに条件を伝えて優良企業だけ紹介してもらう

次に、ホワイト企業のエントリー数を確保する上で、就活エージェントも非常に有用です。

就活エージェントは面談を元にして、求人紹介から選考対策まで、すべて無料でサポートしてくれるサービス。

また求人サイトに公開されていない非公開求人も紹介してくれる点が強いです。

この就活エージェントを賢く利用するためには、必ず自分が求める労働条件を担当者に伝えることです。

実際に僕が就活生の時は、次のように担当者に伝えることで、紹介求人を絞り込んでいました。

【担当者に伝えた内容】

「プライベートの時間を重要視したいので、月の残業時間が平均20時間以内の企業で、かつ完全週休2日の土日休みの企業のみを紹介して頂きたいです。業界は現在、食品業界、化学業界、自動車業界を志望していますが、他業界も興味があります。」

就活エージェントを利用する際に、すべて担当者任せにしてしまう人が多いのですが、それだと「受かりやすい企業」を紹介されてしまうので、ホワイト企業への就職を考える人は必ず条件を伝えてください。

利用する就活エージェントですが、選ぶ視点としては「保有求人数が多くて実績があるか」です。

「ミーツカンパニー就活サポート」が全国対応かつオンライン面談にも対応していて、保有求人数と実績があるのでおすすめですね。

③逆求人サイトで得たスカウトからホワイト企業にだけエントリーする

最後に、エントリー企業数を確保する上で非常に役立つのが逆求人サイトです。

逆求人サイトは登録すると、企業側からスカウトが届くサイトなので、自動的に企業との接点を獲得できます。

逆求人サイトを利用する際は、必ず届いたスカウトの中から、自分が求める労働条件の企業だけにエントリーしましょう。

スカウト元の企業の採用情報や口コミサイトで調べたり、気になる企業だけど労働条件の詳細がない場合は、逆求人サイトのチャットにて直接企業に質問するのもおすすめです。

利用すべき逆求人サイトとしては、利用企業数の多さが最も重要なので「キミスカ」と「OfferBox（オファーボックス） 」がベストです。

以上、3つの方法でエントリー企業数を確保していくことがホワイト企業に就職する上で最も重要です。

またホワイト企業に就職する場合は、必ず「自分にとってのホワイト企業の定義を明確化すること」をしてください。

そうしないとそもそも「どんな企業が自分にとってのホワイト企業なのか」を把握できません。

ホワイト企業の特徴について、別途まとめた記事を書いているので、そちらの記事を参考に明確化しましょう。

» 【ホワイト企業の特徴20選】ホワイト企業とはどんな会社!?

とにかく「ホワイト企業のエントリー数を増やすこと」が肝になるんですね。

企業との適性は企業側からしか判断が難しい部分でもあるから、しっかりとホワイト企業のエントリー数を確保していくことが、求職者側ができる重要な行動だと言えるよね。

基準を満たすホワイト企業の探し方

ここまでホワイト企業かどうか判断するための基準について深掘りしてきました。

この記事を読んでいる就活生は「そもそもホワイト企業候補はどう探せば良いんだよ！」と悩んでいると思います。

そこでここで簡単に、僕が考えるホワイト企業の見つけ方を共有しておきますね。

ホワイト企業に特化した求人サイトから探す
大手求人サイトで検索条件を絞って探す
就職四季報から探す
口コミサイトの評判から探す
逆求人サイト経由で探す
就活エージェントから紹介してもらう
政府からの評価を得ている企業から探す
民間企業からの評価を得ている企業から探す
リファラル経由で探す
新聞や経済誌経由で探す

これらホワイト企業の探し方について、1手段ずつ詳しく解説した記事を別で書きました。

ホワイト企業の探し方を押さえておきたい方はぜひ参考に！

» 【ホワイト企業の見つけ方10選】最も効率的な探し方とは？

マイナビやリクナビなどの大手求人サイトで探す以外にも、様々な探し方があるんですね！

本記事の要点まとめ

最後まで読んで頂き、本当にありがとうございました！

僕が就活生の時も、なんとなく良さそうな企業は見つかるのですが、具体的にそこが自分にとって働きやすい企業なのか判断するのに困っていました。

大事なことは「自分が企業に対してどんな基準を大切にするのか」という自己分析をすることに尽きます。

それができれば、あとは口コミサイトや就職四季報を使ってその基準を満たすかどうか確認すれば良い。

企業探しの時点では確認しきれなくても、残った疑問は内定獲得後に、社員さんに直接聞くこともできますよね。

せっかく1年以上の期間を使って就活をするわけで、いかに1社目から自分に合った企業に入社できるか考え抜いて損はありません。

そのために、ホワイト企業に関する情報をとにかくこのホワイト企業ナビを通して発信し続けていくので、ぜひこれからも読んでもらえると嬉しいです！

【本記事の要点まとめ】

ホワイト企業に明確な基準はない
一般的にホワイト企業は労働条件や福利厚生が充実している企業のことを指す
ホワイト企業かどうか判断するために特に重要な基準は「離職率・残業時間・年間休日」の3基準だと言える
その他、ホワイト企業かどうか判断する基準として「給与水準の高さ・法定外福利厚生の充実・勤続年数の長さ・直近でパワハラなどの事例がないこと」などが重要な基準として挙げられる
ホワイト企業かどうかの判断をするための基準項目を確認する方法としては会社のホームページ（募集要項）・口コミサイト・就職四季報がおすすめ

↓この記事以外のホワイト企業に特化した情報をまとめました！

【ホワイト企業に関する基礎知識】