【ホワイト企業認定500社】各認定を受けたホワイト企業リスト！

就活生や転職希望者のみなさん、こんにちは！

累計2300万PVを突破した日本最大規模の就活ブログ「就活攻略論」を運営している就活マンです。

この記事を掲載している「ホワイト企業ナビ」は、僕自身が就活生の時に感じていた、こんな思いから立ち上げた求人サイトです。

「ブラック企業を掲載するなよ！残業時間が短くて休日が多い企業だけ教えてよ！」

こんな思いを持っている就活生や転職者の方は、ホワイト企業ナビを使ってくれると嬉しいです！

全ての企業を1社1社丁寧に取材していて、数を追わずに質にこだわって運営しています。

それでは本題に入っていきますね！

「とにかく働きやすい企業に就職したい」「ブラック企業だけは絶対に避けたい」と考える就活生や転職希望者は多いですよね。

だからこそホワイト企業を知って、その企業にエントリーしようと考えるはずです。

そこで今回は、政府だけでなく民間企業によってホワイト企業だと認定された企業を一覧化しました。

代表的なのはホワイト財団が行う「ホワイト企業認定」ですが、それだけでなく、ある側面においてホワイト企業だと認定する制度として、政府が子育てをしやすい環境を整えている企業として認める「くるみん認定」や従業員の健康管理への投資を行う企業として認める「健康経営銘柄」など多数あります。

今回はそんなホワイト企業を探す上で役立つ認定企業一覧をまとめていきますね！

働きやすい企業に入社したいと考えている方は、ぜひ参考にしてください！

政府や民間企業がホワイト企業を認定する制度があるんですね！

制度ごとに、何に対して認定しているのかは異なるけど、どれもホワイト企業にとって重要な側面を評価されている企業ばかり！働きやすい企業に入社したいと考えている人は確認すべき「認定企業」が盛りだくさんだよ！

1 ホワイト企業の認定企業リスト
2 ホワイト企業に就職する方法
3 ホワイト企業の認定企業を参考にする際の注意点
4 ホワイト企業の認定についてよくある質問
5 本記事の要点まとめ

ホワイト企業の認定企業リスト

今回紹介する認定企業ですが、以下のとおりです。

ホワイト企業ナビ
ホワイト企業認定
くるみん認定
えるぼし認定
ユースエール認定
健康経営銘柄

それぞれの認定制度の説明に加えて、認定企業を共有していきます。

どれも働きやすい企業を探すのに役立つので、じっくりと読み込み、自身の就職活動に活かしてくださいね！

①「ホワイト企業ナビ」の掲載企業リスト

まず最初に紹介するのは、こちらの記事を掲載しているホワイト企業ナビの掲載企業です。

ホワイト企業ナビでは、ホワイト企業を「社員を大切にする企業」と定義し、具体的な実績として「平均残業時間２５時間以内/月・年間休日数１２０日以上・３年後離職率３０％未満」の３条件を全て満たす企業のみを掲載しています。

ホワイト企業ナビの掲載企業ですが、２０２３年現在で以下のとおりです。

（まだサイトを公開して間もないので掲載企業は少ないですが、月１０社以上を新規掲載しております）

ダイハツ工業株式会社
株式会社にんべん
株式会社小島製作所
京セラインダストリアルツールズ販売株式会社
株式会社ケアコネクトジャパン
株式会社ジェイアール西日本ウェルネット
株式会社大垣ケーブルテレビ
株式会社タイカ
株式会社エス・アイ・エス
リコーテクノロジーズ株式会社
株式会社エス・アイ・エス
株式会社フソウリブテック
フタムラ化学株式会社
新電元工業株式会社
株式会社バリューソフトウエア
MRT株式会社
株式会社ＮＶＣ
イシグロ株式会社
株式会社アテナ
株式会社ピーアンドアイ
レナード株式会社
リックス株式会社
菱洋エレクトロ株式会社
株式会社デジタルブロックス
滋賀県庁
株式会社レッティ
向洋電機株式会社
ユニチカ株式会社
明和グラビア株式会社
高松建設株式会社
ダイハツディーゼル株式会社
フジアルテ株式会社
株式会社丸島アクアシステム
アイティアペックス株式会社
株式会社太陽ビルマネージメント
株式会社アプリケーションスペース
株式会社ダイドー電子
ソントン食品工業株式会社
株式会社松阪電子計算センター
株式会社テクノアシスト糟谷設計
中部システム・エンジニアリング株式会社
株式会社スカイシア
株式会社ジェイ・クリエイション
ＳＴ物流サービス株式会社
社会福祉法人養楽福祉会

ホワイト企業ナビの掲載企業一覧はこちらのページで確認できます。

現状、新卒向けのサイトではありますが、丁寧に掲載企業の厳選と、読みやすい求人情報を作成していくので、ぜひ参考にしてくださいね！

②「ホワイト企業認定」の取得企業リスト

ホワイト企業認定とは、一般財団法人日本次世代企業普及機構（ホワイト財団）が認定する制度です。

ホワイト財団が考えるホワイト企業の定義としては、以下の３つを規定しています。

長期にわたって健全な経営を続けられる優れたビジネスを行う企業
従業員が安心して働き続けられるために優れた社内統治を行う企業
時代のニーズに合わせた従業員の働きがいを高く保つ企業

どれもホワイト企業に必要な要素であり、非常に精度の高い定義だと僕は思いますね。

このホワイト企業認定の取得企業は、２０２３年１月現在で３３５社あります。

株式会社アートネイチャー
株式会社あい・グループ
アイレット株式会社
株式会社アイティジェイ
あいおいニッセイ同和損害保険株式会社
株式会社アイレックス
i-step株式会社
葵屋株式会社
株式会社アキュラホーム
浅見鉄工建設株式会社
株式会社アスカ
株式会社AzOne
株式会社アビメディカル
株式会社アプレット
アラマークユニフォームサービスジャパン株式会社
株式会社アルナ
株式会社アローズコーポレーション
株式会社アローリンク
アンダンテワークス株式会社
株式会社イエス
株式会社IQAS
医療法人社団育心会
石光商事株式会社
社会保険労務士法人伊藤人事労務研究所
株式会社イベント・トゥエンティ・ワン
ウィードファウスト株式会社
社会保険労務士法人Voice
医療法人名山会うえすぎ歯科クリニック
有限会社ウチノ

その他のホワイト企業認定企業についてはこちらのページを参照ください。

③「くるみん認定」の取得企業リスト

くるみん認定は、厚生労働省による認定制度です。

子育てへの支援に優れている企業を認定する制度なので、特に「将来、子育てしながらも働きたい」と考えている方にとって有益な情報となります。

もちろんくるみん認定は「子育て」という側面における認定制度なので、「くるみん認定を取っているから働きやすい企業だ」と断言することはできません。

ですが、子育てへの支援を行う意識の高さは、ホワイト企業になりやすいと言えるでしょう。

プラチナくるみん認定企業

くるみん認定には、特に厳しい基準を満たす「プラチナくるみん認定」と通常の「くるみん認定」があります。

まずはプラチナくるみんの認定企業を紹介しますね。

株式会社ドコモＣＳ北海道
株式会社北海道銀行
株式会社北洋銀行
ホシザキ北海道株式会社
ビー・ユー・ジーＤＭＧ森精機株式会社
株式会社青森ダイハツモータース
社会福祉法人温和会
日本ホワイトファーム株式会社
株式会社みちのく銀行
株式会社岩手銀行
株式会社プラザ企画
株式会社北日本銀行
株式会社　七十七銀行
株式会社仙台銀行
株式会社日立ソリューション東日本
ホシザキ東北株式会社
株式会社ユーメディア
株式会社ドコモCS東北
株式会社デンコードー
ＯＫＩサーキットテクノロジー
エヌ・デーソフトウェア株式会社
株式会社きらやか銀行
医療法人敬愛会
株式会社荘内銀行
株式会社東洋開発
株式会社山形銀行
株式会社東邦銀行
株式会社ニラク
ダイハツ福島株式会社
福島トヨペット株式会社
株式会社カスミ
株式会社ケーズホールディングス
株式会社常陽銀行
株式会社筑波銀行
水戸信用金庫
社会福祉法人征峯会
株式会社関西ケーズデンキ
株式会社九州ケーズデンキ
国立研究開発法人日本原子力研究開発機構
株式会社カワチ薬品
ギガフォトン株式会社
ケーブルテレビ株式会社
株式会社コジマ
シーデーピージャパン株式会社
デクセリアルズ株式会社
株式会社栃木銀行
桐生信用金庫
株式会社群馬銀行
有限会社COCO-LO
医療法人大誠会
高崎信用金庫
医療法人鶴谷会
株式会社東和銀行
医療法人パテラ会
T＆D情報システム株式会社
株式会社アドバンファシリティズ
協和界面科学株式会社
株式会社埼玉りそな銀行
株式会社システムインテグレータ
日本郵政共済組合
ホシザキ北関東株式会社
株式会社武蔵野銀行
青木信用金庫
マレリ株式会社
日新火災情報システム株式会社
イオン株式会社
キッコーマン株式会社
キッコーマン食品株式会社
キッコーマンビジネスサービス株式会社
株式会社京葉銀行
大樹生命アイテクノロジー株式会社
株式会社千葉銀行
ちばぎん証券株式会社
株式会社千葉興業銀行
ヒゲタ醤油株式会社
Ｔ＆Ｄフィナンシャル生命保険株式会社
株式会社アイエスエフネット
株式会社ISTソフトウェア
アクサ生命保険株式会社
株式会社アグレックス
旭化成株式会社
旭化成エレクトロニクス株式会社
旭化成ファーマ株式会社
旭化成メディカル株式会社
株式会社朝日新聞社
朝日信用金庫
アサヒビール株式会社
アサヒビジネスソリューションズ株式会社
味の素ＡＧＦ株式会社
有限責任あずさ監査法人
アズテック株式会社
アステラス製薬株式会社
株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
株式会社アバールデータ
アビームコンサルティング株式会社
アフラック生命保険株式会社
イーソル株式会社
株式会社市浦ハウジング＆プランニング
伊藤忠商事株式会社
株式会社イトーヨーカ堂
株式会社インテックソリューションパワー
株式会社インフォテクノ朝日
ANAエアポートサービス株式会社
エーザイ株式会社
栄研化学株式会社
ＳＭＢＣコンシューマーファイナンス株式会社
ＳＣＳＫ株式会社
ＳＧムービング株式会社
エスビー食品株式会社
エヌ・ティ・ティ・アドバンステクノロジ株式会社
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ
株式会社エヌ・ティ・ティ・データＣＣＳ
ＮＴＴテクノクロス株式会社
エヌ・ティ・ティ都市開発株式会社
NECネクサソリューションズ株式会社
NECネッツエスアイ株式会社
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・フロンティア
株式会社NTTドコモ
株式会社NTTファシリティーズ
エプソン販売株式会社
MS&ADシステムズ株式会社
エム・ユー・エス情報システム株式会社
エム・ユー・コミュニケーションズ株式会社
応用地質株式会社
沖電気工業株式会社
株式会社オータ
小田急電鉄株式会社
オリエンタルモーター株式会社
株式会社オリエントコーポレーション
オリンパス株式会社
オリンパステルモバイオマテリアル株式会社
オルビス株式会社
花王株式会社
兼松株式会社
株式会社かんぽ生命保険
キヤノン株式会社
キヤノンＩＴソリューションズ株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
キユーピー株式会社
協和キリン株式会社
株式会社グリフィン
株式会社クレスコ
一般財団法人経済調査会
株式会社建設環境研究所
コスモ石油株式会社
コニカミノルタ株式会社
コネクシオ株式会社
サッポロビール株式会社
サミー株式会社
株式会社サンドラッグ
サントリーホールディングス株式会社
CTCシステムマネジメント株式会社
ＪＦＥシステムズ株式会社
株式会社ジャックス
独立行政法人住宅金融支援機構
首都高速道路株式会社
ＪＣＯＭ株式会社
株式会社ＪＡＬエンジニアリング
株式会社ＪＡＬスカイ
株式会社商工組合中央金庫
新生フィナンシャル株式会社
住友重機械工業株式会社
住友商事株式会社
住友生命保険相互会社
全日本空輸株式会社
双日株式会社
ソフトバンク株式会社
損害保険料率算出機構
SOMPOコミュニケーションズ株式会社
第一三共株式会社
第一三共ヘルスケア株式会社
第一生命保険株式会社
株式会社ダイエー
大同生命保険株式会社
株式会社ダイナム
大鵬薬品工業株式会社
太陽生命保険株式会社
大和アセットマネジメント株式会社
株式会社大和証券ビジネスセンター
大和証券株式会社
株式会社大和総研
株式会社タニタハウジングウェア
中央労働金庫
中外製薬株式会社
株式会社長大
千代田インテグレ株式会社
株式会社ツムラ
TIS株式会社
DIRインフォメーションシステムズ株式会社
T&Dアセットマネジメント株式会社
株式会社DNP情報システム
公益財団法人鉄道総合技術研究所
デロイトトーマツコンサルティング合同会社
電源開発株式会社
株式会社電通国際情報サービス
東京海上日動あんしん生命保険株式会社
東京海上日動安心１１０番株式会社
東京海上日動火災保険株式会社
東京海上日動システムズ株式会社
東京海上日動メディカルサービス株式会社
株式会社東京スター銀行
東京センチュリー株式会社
東京東信用金庫
株式会社ナビタイムジャパン
株式会社ニコン
日清オイリオグループ株式会社
日清食品株式会社
ニッセイ・ウェルス生命保険株式会社
ニッセイ情報テクノロジー株式会社
日鉄総研株式会社
日鉄ソリューションズ株式会社
日鉄物産株式会社
日本板硝子株式会社
株式会社日本カストディ銀行
日本銀行
日本工営株式会社
一般財団法人日本国際協力システム
日本政策金融公庫
日本たばこ産業株式会社
日本地下石油備蓄株式会社
日本テキサス・インスツルメンツ合同会社
日本電気株式会社
日本電信電話株式会社
日本放送協会
日本マスタートラスト信託銀行株式会社
日本郵船株式会社
農林中央金庫
株式会社野村総合研究所
パシフィックコンサルタンツ株式会社
東日本電信電話株式会社
ピジョン株式会社
株式会社日立社会情報サービス
株式会社日立ソリューションズ・クリエイト
株式会社日立ハイテク
株式会社ビックカメラ
ＢＩＰＲＯＧＹ株式会社
株式会社ビューカード
ヒューリック株式会社
株式会社フィナンシャル・エージェンシー
フコクしんらい生命保険株式会社
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社
株式会社富士通ラーニングメディア
富士通Japan株式会社
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン株式会社
芙蓉総合リース株式会社
ブリヂストンソフトウェア株式会社
プルデンシャル・システムズ・ジャパン株式会社
株式会社ベルシステム２４
ポケットカード株式会社
ホシザキ関東株式会社
ホシザキ東京株式会社
株式会社丸井グループ
丸紅株式会社
株式会社みずほ銀行
みずほ証券株式会社
みずほ信託銀行株式会社
株式会社みずほフィナンシャルグループ
みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社
みずほリース株式会社
株式会社三井Ｅ＆Ｓマシナリー
三井情報株式会社
三井住友カード株式会社
三井住友海上火災保険株式会社
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
三井住友トラスト・システム＆サービス株式会社
三井ダイレクト損害保険株式会社
三井物産株式会社
三井不動産レジデンシャル株式会社
三菱ＵＦＪトラストシステム株式会社
三菱ＨＣキャピタル株式会社
三菱商事株式会社
三菱総研ＤＣＳ株式会社
三菱UFJインフォメーションテクノロジー株式会社
株式会社三菱UFJ銀行
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
明治安田システム・テクノロジー株式会社
明治安田生命保険相互会社
株式会社明電舎
森トラスト株式会社
森永製菓株式会社
森永乳業株式会社
株式会社ヤクルト本社
ヤマトシステム開発株式会社
ユーシーカード株式会社
株式会社ゆうちょ銀行
雪印メグミルク株式会社
横河電機株式会社
ライオン株式会社
理研ビタミン株式会社
株式会社リコー
リコージャパン株式会社
リコーリース株式会社
株式会社レオパレス２１
株式会社ローソン
株式会社ワーク・ライフバランス
YKK株式会社
川崎信用金庫
湘南信用金庫
日産自動車株式会社
日産車体株式会社
株式会社浜銀総合研究所
富士ソフト株式会社
ホシザキ湘南株式会社
株式会社マタハリー
株式会社横浜銀行
横浜信用金庫
リコーＩＴソリューションズ株式会社
リコーインダストリー株式会社
リコーテクノロジーズ株式会社
一正蒲鉾株式会社
小柳建設株式会社
株式会社サカタ製作所
昭栄印刷株式会社
株式会社大光銀行
株式会社第四北越銀行
株式会社ブルボン
ＹＫＫビジネスサポート株式会社
株式会社富山第一銀行
株式会社北陸銀行
北陸電力株式会社
PFUテクノワイズ株式会社
ホシザキ北信越株式会社
三谷産業株式会社
医療法人社団和楽仁
丸文通商株式会社
株式会社ドコモＣＳ北陸
小浜信用金庫
小浜製綱株式会社
キョーセー株式会社
株式会社福井銀行
福井県民生活協同組合
福井信用金庫
株式会社エノモト
株式会社ＮＴＮ上伊那製作所
エムケー精工株式会社
キッセイ薬品工業株式会社
KOA株式会社
生活協同組合コープながの
医療法人慈善会安藤病院
セイコーエプソン株式会社
株式会社長野銀行
長野県労働金庫
長野信用金庫
日精樹脂工業株式会社
日置電機株式会社
社会福祉法人依田窪福祉会
社会福祉法人善心会
医療法人和光会
イビデン株式会社
FDK株式会社
株式会社アミック
株式会社共立アイコム
静岡ガス株式会社
株式会社静岡銀行
静銀コンピューターサービス株式会社
静銀ティーエム証券株式会社
静銀ビジネスクリエイト株式会社
社会福祉法人美芳会
ジヤトコ株式会社
鈴与株式会社
鈴与商事株式会社
東海ガス株式会社
株式会社TOKAIコミュニケーションズ
株式会社TOKAIネットワークサービス
株式会社TOKAIホールディングス
株式会社TOKAIマメジメントサービス
日本プラスト株式会社
浜友観光株式会社
浜松磐田信用金庫
丸尾興商株式会社
三島信用金庫
株式会社ミダック
株式会社ミダックホールディングス
株式会社ミダックライナー
ヤマハ株式会社
株式会社ヤマハコーポレートサービス
ヤマハモーターエンジニアリング株式会社
株式会社アイシン
株式会社愛知銀行
株式会社エス・ディ・ロジ
株式会社キャッチネットワーク
株式会社三晃
株式会社スギ薬局
竹田印刷株式会社
中部電力株式会社
中部電力ミライズ株式会社
中部電力パワーグリッド株式会社
株式会社デンソーＩＴソリューションズ
株式会社東海理化電機製作所
株式会社豊田自動織機
豊田通商株式会社
名古屋眼鏡株式会社
日本工営都市空間株式会社
株式会社日本保育サービス
碧海信用金庫
ホシザキ株式会社
ホシザキ東海株式会社
マスプロ電工株式会社
株式会社安永
河村産業株式会社
住友電装株式会社
株式会社三十三銀行
株式会社百五銀行
株式会社アレクシード
甲賀高分子株式会社
株式会社滋賀銀行
日本電気硝子株式会社
古河ＡＳ株式会社
サンメディカル株式会社
株式会社山久
アイフル株式会社
株式会社イセトー
京セラ株式会社
株式会社京都銀行
京都中央信用金庫
三洋化成工業株式会社
株式会社ＧＳユアサ
ＮＩＳＳＨＡ株式会社
日新電機株式会社
株式会社俄
株式会社堀場エステック
株式会社堀場製作所
株式会社ワコール
株式会社池田泉州銀行
岩谷産業株式会社
NTN株式会社
大塚化学株式会社
小野薬品工業株式会社
株式会社関西みらい銀行
株式会社KANSOテクノス
株式会社栗本鐵工所
スミセイ情報システム株式会社
住友電気工業株式会社
大日本住友製薬株式会社
大和リース株式会社
株式会社髙島屋
田辺三菱製薬株式会社
日本生命保険相互会社
ハウス食品株式会社
不二製油株式会社
ホシザキ京阪株式会社
ホシザキ阪神株式会社
丸石製薬株式会社
株式会社りそな銀行
レンゴー株式会社
アスカカンパニー株式会社
オリエンタル鍍金株式会社
株式会社神戸製鋼所
コベルコシステム株式会社
株式会社さくらケーシーエス
株式会社神鋼環境ソリューション
ネスレ日本株式会社
兵庫信用金庫
デンソーテン株式会社
株式会社マインズ
株式会社みなと銀行
社会福祉法人功有会
社会福祉法人正和会
社会福祉法人どんぐり
社会福祉法人ならやま会
株式会社南都銀行
きのくに信用金庫
株式会社紀陽銀行
太洋工業株式会社
株式会社山陰合同銀行
社会医療法人仁寿会
生活協同組合おかやまコープ
株式会社岡山髙島屋
一般財団法人共愛会
一般財団法人操風会岡山旭東病院
株式会社中国銀行
株式会社トマト銀行
倉敷化工株式会社
ホシザキ中国株式会社
医療法人愛の会
東ソー株式会社
株式会社トクヤマ
株式会社阿波銀行
株式会社大塚製薬工場
喜多機械産業株式会社
社会福祉法人さわらび会
株式会社徳島大正銀行
西精工株式会社
株式会社ネオビエント
株式会社松本コンサルタント
株式会社岡部機械工業
医療法人社団五色会
医療法人社団三和会しおかぜ病院
株式会社シニアライフアシスト
株式会社ビッグ・エス
株式会社百十四銀行
ホシザキ四国株式会社
あなぶきメディカルケア株式会社
株式会社伊予銀行
株式会社伊予鉄髙島屋
社会福祉法人御荘福祉施設協会
株式会社インターナカツ
株式会社高知銀行
株式会社四国銀行
TOTO株式会社
医療法人健明会
医療法人寿芳会
株式会社清和
総合メディカル株式会社
株式会社安川電機
ホシザキ北九株式会社
九州ＮＳソリューションズ株式会社
九州旅客鉄道株式会社
株式会社佐賀共栄銀行
株式会社佐賀銀行
株式会社ミズ
メルコアドバンストデバイス株式会社
医療法人潤心会
医療法人社団仁誠会
株式会社　肥後銀行
株式会社大分銀行
株式会社日豊ケアサービス
大分キヤノンマテリアル株式会社
社会福祉法人庄内厚生館
有限会社ケアプロジェクト
株式会社鹿児島銀行
鹿児島製茶株式会社
ホシザキ南九株式会社
コーアツ工業株式会社
オリックス・ビジネスセンター沖縄株式会社
沖縄日立ネットワークシステムズ株式会社

以上の５２８社が、令和４年１１月末時点のプラチナくるみん認定企業です。

くるみん認定企業

次に通常のくるみん認定の取得企業についてです。

こちらは認定企業数があまりに多いため一覧化は避けます。

厚生労働省の「くるみん認定、プラチナくるみん認定及びトライくるみん認定企業名都道府県別一覧」にて、都道府県別の取得企業一覧を確認できるので、気になる方はぜひこちらのページから認定企業を確認してくださいね。

④「えるぼし認定」の取得企業リスト

次に紹介するのは「えるぼし認定」です。

えるぼし認定とは、厚生労働省による制度で、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍促進に関する状況などが優良な企業を認定しています。

要するに女性の活躍を促進する企業を認定する制度ですね。

こちらもくるみん認定と同様に「えるぼし認定を取得しているからホワイト企業である」というわけではありません。

その点は注意してくださいね！

ですが、女性の活躍を推進するという、社員を大切にする企業はホワイト企業である可能性が高いというのもまた事実なので、ここで共有します。

プラチナえるぼし認定企業

ちなみにえるぼし認定にも、厳しい条件を満たす「プラチナえるぼし認定」があります。

令和４年１１月末時点で、このプラチナえるぼし認定は３社です。

社会福祉法人スプリング
株式会社プラザ企画
ちばぎん証券株式会社
株式会社千葉銀行
株式会社矢野経済研究所
株式会社コスモピア
三井住友トラスト・ビジネスサービス株式会社
公益財団法人原子力安全研究協会
独立行政法人日本貿易振興機構
ソリッドインテリジェンス株式会社
富士ソフトサービスビューロ株式会社
株式会社ワーク・ライフバランス
株式会社コンベンションリンケージ
株式会社シーボン
株式会社ビー・エス・デー　インフォメーションテクノロジー
株式会社読売エージェンシー
株式会社日経リサーチ
株式会社ヨロズ
社会福祉法人篤豊会
株式会社ドコモＣＳ北陸
福井県民生活協同組合
静銀ビジネスクリエイト株式会社
社会福祉法人美芳会
株式会社ヤマハコーポレートサービス
株式会社Z会
名古屋眼鏡株式会社
一般財団法人名古屋市療養サービス事業団
株式会社ヘルスケアシステムズ
ランゲート株式会社
株式会社インテリックス
社会福祉法人あすなろ会
学校法人平成学園
オリックス・ビジネスセンター沖縄株式会社

えるぼし認定企業

次に、通常のえるぼし認定は令和４年１１月末時点で１９９０社が認定。

こちらもあまりに多いため、一覧は掲載しませんが「女性活躍推進法への取組状況（一般事業主行動計画策定届出・「えるぼし」「プラチナえるぼし」認定状況）」にて確認することができるので、参考にしてくださいね！

⑤「ユースエール認定」の取得企業リスト

次に紹介するのは「ユースエール認定」です。

ユースエール認定は、厚生労働大臣による認定制度で、「若者の採用・育成に積極的で、若者の雇用管理の状況などが優良な中小企業を厚生労働大臣が認定する制度」とされています。

こちらは要するに若者の採用に積極的で、雇用管理が優れている企業を認定する制度です。

この記事を読んでいる人の中には、就活生も多いと思うので、こうした若者の活躍を推進する制度はチェックして欲しいと思います。

ユースエール認定企業ですが、２０２２年４月末時点で全国９０６社が認定されており、こちらも数が多いので、一覧は載せません。

ですが「厚生労働省若者雇用推進総合サイトユースエール認定企業一覧」にて、都道府県別に認定企業を確認できるので、就活生の皆さんはぜひチェックしてくださいね！

⑥「健康経営銘柄」の対象企業リスト

最後に紹介するのは「健康経営銘柄」です。

健康経営銘柄は、経済産業省が選定している企業一覧で、従業員の健康管理やそこへの投資などをおこなっているかどうか、といった様々な点から評価されます。

ホワイト企業において、従業員の健康管理は必須事項であり、ここに力を入れている企業は「社員を大切にしている」という意識が強いと言えますよね。

健康経営銘柄の選定企業ですが、こちらは令和４年３月に５０社が発表されました。

日本水産株式会社
マルハニチロ株式会社
株式会社ＩＮＰＥＸ
高砂熱学工業株式会社
アサヒグループホールディングス株式会社
株式会社ゴールドウイン
大王製紙株式会社
積水化学工業株式会社
花王株式会社
第一工業製薬株式会社
富士フイルムホールディングス株式会社
協和キリン株式会社
出光興産株式会社
住友ゴム工業株式会社
日本特殊陶業株式会社
ＪＦＥホールディングス株式会社
古河機械金属株式会社
株式会社ＳＵＭＣＯ
日東精工株式会社
アネスト岩田株式会社
コニカミノルタ株式会社
株式会社明電舎
オムロン株式会社
日本電気株式会社
セイコーエプソン株式会社
株式会社アドバンテスト
キヤノン株式会社
豊田合成株式会社
株式会社島津製作所
ヤマハ株式会社
北海道電力株式会社
東海旅客鉄道株式会社
株式会社商船三井
日本航空株式会社
Ｚホールディングス株式会社
株式会社ＤＴＳ
株式会社ＫＳＫ
ＳＣＳＫ株式会社
株式会社ＴＯＫＡＩホールディングス
豊田通商株式会社
株式会社丸井グループ
株式会社愛知銀行
株式会社大和証券グループ本社
ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社
東京海上ホールディングス株式会社
リコーリース株式会社
東急不動産ホールディングス株式会社
株式会社ベネフィット・ワン
株式会社バリューＨＲ
株式会社アドバンテッジリスクマネジメント

以上です。健康経営銘柄の選定基準の詳細や、最新の選定企業についての情報は「経済産業省健康経営銘柄」にて確認することができるので、詳細が気になる方は参考にしてくださいね！

ここまで６つの認定と認定企業を紹介してきました。

何も情報なく適当に求人情報だけを見て「ここはホワイト企業っぽいな」と判断するよりも、こうした認定を取得している企業を参考にする方が働きやすい企業に出会える可能性は上がると思います。

ただしこうした認定制度を参考にする上で、注意すべきポイントもいくつかあるので、次の章で解説していきますね。

初めて知った認定が多く、企業を探す上で非常に参考になりました！実際に何社かこれらの認定企業一覧から調べてみようと思います。

ホワイト企業に就職する方法

ホワイト企業に関する情報を集める中で、「結局どうやってホワイト企業に就職すれば良いの？」と悩むことが多いと思います。

内定を獲得するために選考対策はするとして、就活も転職も結局のところは「その企業との適性」で決まるんですよね。

要するに選んだ企業の人事が、「この人はうちの会社と合いそうだ」と判断してくれるかどうかで決まります。

就活や転職は適性で決まるため、エントリー企業数を増やすことが最も重要な対策となります。

（その上で、ホワイト企業に就職したい人は、それらのエントリー企業がホワイト企業である必要があります）

では具体的にどうやってエントリー企業数を確保していけば良いのか？

おすすめの手段を3つ共有しますね。

①求人サイトでホワイト企業を絞り込んで探す

ホワイト企業のエントリー数を増やすための王道的な手段が求人サイトです。

ホワイト企業への就職を考えた場合、求人サイトを利用する際には必ず「求人検索の絞り込み機能」を活用するようにしてください。

このホワイト企業ナビでは、元々「残業時間・年間休日数・離職率」に基準を設けて、それらすべて満たす企業のみを掲載しているので絞り込みの必要がないようなサイトにしています。

ですが、一般的な求人サイトはあらゆる求人が掲載されているので、ホワイト企業に就職したい人は、自分が求める「残業時間」「休日数」「離職率」「福利厚生」など、条件を絞り込んで検索することが重要です！

求人サイトとしておすすめは、求人数も多く、かつ検索機能の絞り込みが充実している「マイナビ」がやはりおすすめですね。

②就活エージェントに条件を伝えて優良企業だけ紹介してもらう

次に、ホワイト企業のエントリー数を確保する上で、就活エージェントも非常に有用です。

就活エージェントは面談を元にして、求人紹介から選考対策まで、すべて無料でサポートしてくれるサービス。

また求人サイトに公開されていない非公開求人も紹介してくれる点が強いです。

この就活エージェントを賢く利用するためには、必ず自分が求める労働条件を担当者に伝えることです。

実際に僕が就活生の時は、次のように担当者に伝えることで、紹介求人を絞り込んでいました。

【担当者に伝えた内容】

「プライベートの時間を重要視したいので、月の残業時間が平均20時間以内の企業で、かつ完全週休2日の土日休みの企業のみを紹介して頂きたいです。業界は現在、食品業界、化学業界、自動車業界を志望していますが、他業界も興味があります。」

就活エージェントを利用する際に、すべて担当者任せにしてしまう人が多いのですが、それだと「受かりやすい企業」を紹介されてしまうので、ホワイト企業への就職を考える人は必ず条件を伝えてください。

利用する就活エージェントですが、選ぶ視点としては「保有求人数が多くて実績があるか」です。

「ミーツカンパニー就活サポート」が全国対応かつオンライン面談にも対応していて、保有求人数と実績があるのでおすすめですね。

③逆求人サイトで得たスカウトからホワイト企業にだけエントリーする

最後に、エントリー企業数を確保する上で非常に役立つのが逆求人サイトです。

逆求人サイトは登録すると、企業側からスカウトが届くサイトなので、自動的に企業との接点を獲得できます。

逆求人サイトを利用する際は、必ず届いたスカウトの中から、自分が求める労働条件の企業だけにエントリーしましょう。

スカウト元の企業の採用情報や口コミサイトで調べたり、気になる企業だけど労働条件の詳細がない場合は、逆求人サイトのチャットにて直接企業に質問するのもおすすめです。

利用すべき逆求人サイトとしては、利用企業数の多さが最も重要なので「キミスカ」と「OfferBox（オファーボックス） 」がベストです。

以上、3つの方法でエントリー企業数を確保していくことがホワイト企業に就職する上で最も重要です。

またホワイト企業に就職する場合は、必ず「自分にとってのホワイト企業の定義を明確化すること」をしてください。

そうしないとそもそも「どんな企業が自分にとってのホワイト企業なのか」を把握できません。

ホワイト企業の特徴について、別途まとめた記事を書いているので、そちらの記事を参考に明確化しましょう。

» 【ホワイト企業の特徴20選】ホワイト企業とはどんな会社!?

とにかく「ホワイト企業のエントリー数を増やすこと」が肝になるんですね。

企業との適性は企業側からしか判断が難しい部分でもあるから、しっかりとホワイト企業のエントリー数を確保していくことが、求職者側ができる重要な行動だと言えるよね。

ホワイト企業の認定企業を参考にする際の注意点

ここまで様々な認定制度と認定企業を共有してきました。

それらの企業一覧を見て「なるほど！この企業はホワイト企業なんだ！この企業にエントリーしよう！」という行動を取ってしまいがちだと思いますが、それだと安易です。

この章では、ホワイト企業に関する様々な認定制度・認定企業を参考する際に、絶対に押さえておくべき注意点を共有しておきます。

必ず確認すべき注意点は大きく３つあります。

認定を受けているからといって確実にホワイト企業だと思わないこと
認定基準について確認と理解をする
自分にとってのホワイト企業の定義を明確化してから触れる

注意点① 認定を受けているからといって確実にホワイト企業だと思わないこと

まず第一に注意が必要なのは、どんな認定を受けていようが１００％ホワイト企業だと言える根拠はないということです。要するに「◯◯認定を受けている＝ホワイト企業」ではないということです。

どの認定も、あくまで認定者による定義があります。

それは厚生労働省だろうと民間企業だろうと全て同じで、「◯◯という定義において、この企業は認定できます」というように、認定者の設定に依存してしまうんですよね。

その認定者が設定した定義は、あなたにとってのホワイト企業の定義と異なる可能性があります。

例えば、あなたは「月に残業時間が１５時間以上ある企業はホワイト企業とは言えない」という考えを持っているかもしれない。

それに対して、このホワイト企業ナビが設定している「月の残業時間が２５時間以内」という条件はミスマッチを起こしていますよね。

もちろんホワイト企業ナビには残業時間が１５時間以内の企業が多数ありますが、設定している定義があなたにとってのホワイト企業の定義と合わない以上、掲載されている企業をすべてホワイト企業だと認識するのはNGですよね。

これは他のどの認定でも同じことが言えます。

えるぼし認定を受けていて、女性の活躍が推進されている企業だろうと、残業時間が長い企業はあるでしょう。

まとめると、どんな認定を受けていようが、それがホワイト企業であるという証明にはならない。

これは必ず押さえておくべき視点の１つです！

注意点② 自分にとってのホワイト企業の定義を明確化してから触れる

注意点①として、認定企業がすべてホワイト企業とは限らないと話しました。

ですが、認定を獲得している企業は、ホワイト企業である可能性は高いことは事実です。

ではどうようにホワイト企業の認定と付き合えば良いのか？

それは第一に「自分にとってのホワイト企業の定義を明確化すること」が鍵になります。

僕はもともと就活ブログの運営をしていて、就活生の時に感じた「ホワイト企業だけを集めた求人サイトがあったら良いな」を形にしたのが、このホワイト企業ナビです。

そして、僕にとってのホワイト企業の定義は「社員を大切にする企業」であり、具体的な実績として「残業時間が２５時間以内/月・年間休日数１２０日以上・３年後離職率が３割未満という３条件をすべて満たす」と定義しました。

このように、自分にとってのホワイト企業の定義をすることが重要です。

それが基準となって、初めて自分にとってのホワイト企業を探すことができる。

逆にその基準がない人は、「なんとなくホワイト企業だろう」という感覚でホワイト企業だと認識してしまう傾向にあります。それだと精度が低い。

まずは自分にとってのホワイト企業の定義を明確化し、その上で、例えば「女性の活躍を推進している企業じゃないとホワイト企業だとは言えないな」と定義するなら、くるぼし認定の取得企業を参考にするのが良いでしょう。

僕が定義している３条件を満たす企業を、あなたもホワイト企業だと考えるなら、ホワイト企業ナビで企業を探すのも良いでしょう。

「自分にとってのホワイト企業を定義する→その定義を満たす企業を探す」というこの順番が必須です！

口コミサイトやOB訪問を通して自分でも調べることが重要

今回共有した認定制度に加えて、必ず利用すべきなのが口コミサイトとOB訪問です。

「自分にとってどんな企業がホワイト企業なのか」という定義を明確化したら、それを確認する方法として、口コミサイトまたは社員に直接聞くOB訪問が有効になってきます。

OB訪問に関してはアポイントを取ったりとかなり手間がかかるので、まずは口コミサイトを利用して気になる企業がホワイト企業だと言えるのかどうか確認してみてください。

利用すべき口コミサイトとしては、掲載企業数・掲載口コミ数の多い大手サイトがおすすめです。

僕なら以下の３サイトをすべて利用して、１つでも多くの口コミを確認しますね。

ちなみにOB訪問に関しては、内定を獲得した企業や獲得できる可能性が非常に高い企業に対してすることを僕はおすすめしています。

OB訪問は手間はかかりますが、情報の信憑性は最も高い手段です。

よって、内定獲得先の人事に頼んで、現場の社員さんと話す機会を作ってもらい、そこで自分が定義しているホワイト企業の条件に当てはまるかどうかを最終チェックする。この立ち回りが本当に大事です。

（入社する会社は１社であり、その１社の厳選こそが最も大切な作業です。）

注意点③ 認定基準について確認と理解をする

そして最後、ホワイト企業の認定企業に対してすべきことは、認定基準を確認することです。

それぞれの認定制度ごとに、認定基準が儲けられています。

ホワイト企業認定に関しては先に説明したとおりですが、他に例えばユースエール認定を例に説明すると、認定基準は以下のとおりです。

ユースエール制度の内容を見ると「３年後離職率が２０％以下」や「前年度の月平均所定外労働時間が２０時間以下」「育休の取得率が７５％以上」といった基準が設けられていますよね。

これらの基準に対して、「この基準を満たしているなら自分にとっては入社したいホワイト企業だと言えるな」と思えれば、その認定を参考にすべきですよね。

このようにして認定制度をそのまま鵜呑みにするのではなく、必ず「認定基準」に目を通し、その基準に自分が納得できるかどうかを明確にしてください。

以上！ここで説明した３つの注意点を押さえた上で、ホワイト企業の認定制度は参考にするようにしましょう！

なるほど！すべての認定制度はそのまま鵜呑みにするのではなく、認定基準に目を通したり、自分にとってのホワイト企業の定義と照らし合わせることが重要なんですね。

ホワイト企業の認定についてよくある質問

この章では、ここまでで解説しきれなかった内容について解説していきます。

ホワイト企業の認定制度に関して、よくある質問に回答しますね。

質問① ホワイト企業認定は怪しいのでは？

ホワイト企業認定って怪しいのでは？信憑性のある認定制度なのでしょうか？

本記事で紹介してきたホワイト企業の認定制度ですが、どれも怪しい制度ではありません。

ホワイト企業認定に関しては、ホワイト財団が厳しい条件で選定をしており、実際の取得企業も知名度の高い大手企業を含みます。

知名度の高い大手企業が怪しい認定制度を取得することは、信頼性の部分でありえない。よって認定制度を見る時は、その認定制度を取得している企業の規模や信頼度を確認すると良いですよ。

またその他のくるみん認定、えるぼし認定、ユースエール認定、健康経営銘柄に関しては、厚生労働省を中心とした政府が認定しているため怪しくないと言えますね。

質問② 企業がホワイト企業認定を取得するメリットは何ですか？

企業がわざわざホワイト企業の認定を取得するメリットは何ですか？

企業が今回紹介したような認定を取得するメリットは複数あります。

主なメリットは以下のとおりです。

求職者に対して職場環境の魅力を訴求できる
取引先の企業からの信頼を獲得しやすくなる
ハローワークなどで重点的なPRに期待できる（認定による）
自社の商品や広告に認定マークの使用が可能（認定による）
認定企業限定の就職面接会に参加できる（認定による）
日本政策金融公庫による特別な融資制度がある（認定による）

他にも複数のメリットがありますが、取得する認定ごとに多数のメリットがあります。

一方でデメリットとしては、取得するための手続きが面倒なことや、認定制度によっては費用がかかるなどのデメリットが挙げられますが、メリットと比較した時にデメリットよりもメリットの方が大きいと考える企業は多いでしょう。

本記事の要点まとめ

最後まで読んで頂き、本当にありがとうございました！

世の中には、ホワイト企業に関する認定制度が多数あります。

どれも企業を探す上で非常に役立つ認定制度ばかりで、自分にとって認定基準が共感できるものであれば、特にその価値は高まります。

このホワイト企業ナビも、ホワイト企業を探すための手段の１つとして、利用者の皆さんに「これは便利だ！」と思ってもらえるよう丁寧に丁寧に運営していきます。

掲載企業数もどんどん増えていくので、ぜひこれからも利用して頂けると嬉しいです。

それでは最後に、ホワイト企業に関して役立つ関連記事をまとめておきますね。ぜひ合わせて読んでください！

【ホワイト企業に関する基礎知識】

【ホワイト企業の探し方・選考対策】

【年代別のホワイト企業への転職方法】

【ホワイト業界に関する基礎知識】

【地域別のホワイト企業】

【業界別のホワイト企業ランキング】

【ホワイト企業関連の認定制度】

【その他】