就活生や転職希望者のみなさん、こんにちは!
累計2000万PVを突破した日本最大規模の就活ブログ「就活攻略論」を運営している就活マンです。
(これまで7年間、ほぼ毎日スタバにこもって1500以上の記事を書いてきました。就活や転職についての知識は誰にも負けない自信があります!)
… その代わりに友達が少なく、週1のサウナを楽しみに寂しく生きています。笑
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企業を探す上で、「ホワイト企業に入社したい!」と思う求職者の方は多いと思います。
僕も実際に、就活生の時の企業探しの基準は「自分にとってホワイト企業かどうか」でした。
ホワイト企業を探す中で、特に気になる指標の1つが年間休日数ですよね。
その年間休日数に関して、125日とする企業は多いです。
年間休日数が125日はホワイト企業なのか?また年間休日数が125日ある企業はどう探すのか?
ホワイト企業ナビを運営する僕が、徹底解説していきます!
ホワイト企業への就職や転職を目指している方はぜひ参考にしてくださいね!
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目次
年間休日125日以上の企業はホワイト企業?
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この記事を読む皆さんが気になるのが、「そもそも年間休日125日以上あればホワイト企業なのか?」というところだと思います。
結論から言うと、ホワイト企業かどうかは年間休日数だけで判断できないですが、年間休日数だけの指標で見ると年間休日数125日以上ある企業はホワイトだと言えます。
要するに年間休日数が125日は、平均よりもかなり好条件なんですよね。
ではそんな日本企業の平均値から確認していきましょう。
一般的な年間休日の平均は115日
日本企業の年間休日を見る上で、厚生労働省が発表した「令和4年就労条件総合調査」が参考になります。
こちらの調査は有効回答数が3757と、完全に日本企業全体を対象にはできていませんが、こちらの調査を見ると年間休日数の全体平均は107日でした。
従業員規模が大きくなるほど年間休日数の平均も大きくなり、従業員規模が1000人以上の企業では年間休日数の平均は115日となっています。
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企業規模 | 1企業平均年間休日総数 |
---|---|
1000人以上 | 115.5日 |
300〜999人 | 114.1日 |
100〜299人 | 109.2日 |
30〜99人 | 105.3日 |
要するに、従業員規模が1000人以上の大企業でも平均で115日しか年間休日数はありません。
これを考慮すると、年間休日数が125日という数字は平均よりも年間休日が10日も多いんですよね。
よって「年間休日数が125日以上の企業は、年間休日数だけで言うとホワイト企業である」と言えると、僕は考えています。
なるほど!従業員規模が1000人以上の企業でも、平均で年間休日数は115日。よって年間休日数125日というのはかなり良い企業だと言えますね。
もちろん残業時間や有給休暇取得日数など、他の条件も良くないとホワイト企業だとは言いきれないけど年間休日数が125日は良い数字だと押さえておくのは重要だよね。
年間休日125日以上のホワイト企業はあるのか?
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年間休日数125日が好条件だと把握したところで、そもそもそれだけ年間休日数の多い企業はあるのでしょうか?
結論から言うと、年間休日125日以上の企業は沢山あります。
この記事を掲載しているホワイト企業ナビでは、年間休日数が120日以上の企業しか掲載していません。
中でも125日以上の年間休日数を誇る企業は数多く存在します。
またマイナビ2024で「年間休日125日」と検索したところ、219件の求人がヒット。
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次に、求人検索エンジンの求人ボックスで検索したところ、なんと約34万件の求人がヒットしました。
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このように、年間休日数が125日以上の求人は世の中に沢山あります。
もちろん年間休日数だけで就職、転職する企業を決めるのはNGですが、休みが多いとやっぱり働きやすいのは間違いないので、年間休日数は絶対に確認しておくべき指標の1つだと言えますね。
求人検索エンジンで年間休日125日の企業を検索すると、それだけの求人がヒットするんですね。世の中には膨大な求人があるんだな…と再認識しました。
年間休日125日以上のホワイト企業を探す上での注意点
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ここまで年間休日125日が平均から考えると好条件であることと、年間休日125日以上ある企業が世の中に沢山存在することを確認してきました。
ですが、年間休日だけで企業を探そうとすることにはいくつかの落とし穴があります。
そこで年間休日125日以上のホワイト企業を探す上での注意点をここでは4つ共有していきますね。
(実際にここで紹介する注意点は、僕が就活中も特に意識するようにしていたポイントです!)
【年間休日で企業を探す上での注意点】
- 年間休日以外の条件が悪い可能性もある
- 有給休暇が年間休日に含まれている可能性がある
- 職種や部署によって年間休日に大きな差がある可能性もある
- 翌年以降は年間休日が減る可能性もある
注意点① 年間休日以外の条件が悪い可能性もある
まず第一に、年間休日だけでホワイト企業かどうかを判断するのはやめましょう。
なぜなら年間休日以上の条件が極端に悪い可能性があるからです。
年間休日が125日と大きく求人に書かれていると、「お!この会社は休みが多くて良さそう」と思いますよね。
ですが、いざ入社してみると給料は最低ライン、残業時間がめちゃくちゃ長い、離職率も超高い…。
そんな事態に陥ってしまう人が、世の中には本当に多く存在します。
なぜか?
それは企業側も採用に必死なので、年間休日が良ければそれを売りにして、良い企業だとアピールするからです。
これは求職者側も同じですよね?そこまで自信がないのに「◯◯が強みです。誰にも負けません」とアピールしますが、それを企業側もするわけです。
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よって、年間休日数という1つの指標だけでホワイト企業かどうかを判断しないようにしましょう。
ポイントは、自分にとってのホワイト企業がどういう企業なのかを複数の指標で設定することです。
(これを企業選びの軸と呼んだりしますが、具体的な企業選びの軸を複数設定している人は少ないように見えますね)
年間休日だけでなく、残業時間は◯時間以内、仕事内容は◯◯、売上が右肩上がりで上がっている…などの指標を複数設定しましょう。
そうすることで入社してみたら全然違ったという、入社後のミスマッチを回避できる可能性が格段に上がっていきます。
ちなみにホワイト企業かどうかの判断に役立つようにホワイト企業チェッカーという記事を作成したので、ホワイト企業かどうかの判断に使う指標を考える参考にしてもらえると嬉しいです。
» 【ホワイト企業チェッカー】働きやすい企業の見分け方を就活マンが独自解説!
注意点② 有給休暇が年間休日に含まれている可能性がある
次の注意点としては、求人や企業の採用ページに「年間休日125日」と書かれていても、それは有給休暇が含まれている可能性があるということです。
一般的には年間休日と書かれていれば、それは定休日を指すので有給休暇は含まれません。
ですが、書き方によっては「個人の休日は平均で125日」として、その後に小さく「※有給休暇を含む」と書かれていれば、それは有給休暇を含む年間休日数だと言えます。
有給休暇取得日数は平均で10日ほどなので、これを含まないとなれば、年間休日は115日と一気に減ります。
よって必ず小さな注意書きも見逃さないようにすることと、内定を獲得したら確認として「年間休日125日というのは有給休暇を含まない定休日が125日ということですか?」と人事担当に必ず確認しましょう。
(※内定前の面接の逆質問などで、この質問をしてしまうと「休みが少ないとすぐに辞める人」とマイナス評価される可能性があるので、確認するのは内定獲得後がおすすめです)
注意点③ 職種や部署によって年間休日に大きな差がある可能性もある
年間休日を見て企業を探す場合、職種や配属される部署によって年間休日に大きな差がある可能性についても理解しておく必要があります。
例えば、「弊社の1人あたりの年間休日数は平均で125日です」と書かれていたとしても、それはあくまで平均であって、職種や自分が配属される部署によってはその平均を大きく下回る可能性があります。
これは年間休日だけでなく、残業時間や有給休暇日、離職率でも同じことが言えますね。
これらのリスクを避けるためにも、内定獲得後に自身の属する職種や配属部署によって、労働条件に大きな差があるかを確認したり、他にも事前に口コミサイトで社員さんからの口コミを確認することが重要です。
口コミサイトは大手のサイトが掲載企業数が多くておすすめなので、「enライトハウス」や「Openwork」あたりで確認することをおすすめします。
注意点④ 翌年以降は年間休日が減る可能性もある
そして最後の注意点は、求人や企業サイトに掲載されている年間休日数は年度ごとに異なることです。
企業の労働条件は変化していくもので、「今年はめちゃくちゃ条件が良かったのに、来年から条件が悪くなる」という事態は当然のようにありえます。
そこが公務員との大きな違いで、企業は変化するもの。よって来年は年間休日数が減る可能性もあります。
これに関しては将来を予測することはできないですが、売上が下がっている、衰退気味の企業であれば、年間休日数が減ったり給料が下がる可能性は高い。
よって企業の成長性を見ると、入社してから労働条件が悪くなるリスクを回避することができるでしょう。
ちなみに別記事にて、ホワイト企業かどうかの見分け方を深堀りした記事を書いています。
年間休日だけでしかホワイト企業かどうかの判断ができないという方は、こちらの記事もチェックしてくださいね!
» 【ホワイト企業の見分け方】求人票や面接におけるチェックポイントを共有!
たしかに年間休日だけ良くても、他の条件が悪かったり、入社してみたら配属された部署の労働条件は悪かったという事態はありえますよね。こうしたリスクを事前に理解しておけば、内定獲得後に確認したりと対策ができそうです。
ホワイト企業に就職する方法
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ホワイト企業に関する情報を集める中で、「結局どうやってホワイト企業に就職すれば良いの?」と悩むことが多いと思います。
内定を獲得するために選考対策はするとして、就活も転職も結局のところは「その企業との適性」で決まるんですよね。
要するに選んだ企業の人事が、「この人はうちの会社と合いそうだ」と判断してくれるかどうかで決まります。
就活や転職は適性で決まるため、エントリー企業数を増やすことが最も重要な対策となります。
(その上で、ホワイト企業に就職したい人は、それらのエントリー企業がホワイト企業である必要があります)
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では具体的にどうやってエントリー企業数を確保していけば良いのか?
おすすめの手段を3つ共有しますね。
①求人サイトでホワイト企業を絞り込んで探す
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ホワイト企業のエントリー数を増やすための王道的な手段が求人サイトです。
ホワイト企業への就職を考えた場合、求人サイトを利用する際には必ず「求人検索の絞り込み機能」を活用するようにしてください。
このホワイト企業ナビでは、元々「残業時間・年間休日数・離職率」に基準を設けて、それらすべて満たす企業のみを掲載しているので絞り込みの必要がないようなサイトにしています。
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ですが、一般的な求人サイトはあらゆる求人が掲載されているので、ホワイト企業に就職したい人は、自分が求める「残業時間」「休日数」「離職率」「福利厚生」など、条件を絞り込んで検索することが重要です!
求人サイトとしておすすめは、求人数も多く、かつ検索機能の絞り込みが充実している「マイナビ」がやはりおすすめですね。
②就活エージェントに条件を伝えて優良企業だけ紹介してもらう
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次に、ホワイト企業のエントリー数を確保する上で、就活エージェントも非常に有用です。
就活エージェントは面談を元にして、求人紹介から選考対策まで、すべて無料でサポートしてくれるサービス。
また求人サイトに公開されていない非公開求人も紹介してくれる点が強いです。
この就活エージェントを賢く利用するためには、必ず自分が求める労働条件を担当者に伝えることです。
実際に僕が就活生の時は、次のように担当者に伝えることで、紹介求人を絞り込んでいました。
【担当者に伝えた内容】
- 「プライベートの時間を重要視したいので、月の残業時間が平均20時間以内の企業で、かつ完全週休2日の土日休みの企業のみを紹介して頂きたいです。業界は現在、食品業界、化学業界、自動車業界を志望していますが、他業界も興味があります。」
就活エージェントを利用する際に、すべて担当者任せにしてしまう人が多いのですが、それだと「受かりやすい企業」を紹介されてしまうので、ホワイト企業への就職を考える人は必ず条件を伝えてください。
利用する就活エージェントですが、選ぶ視点としては「保有求人数が多くて実績があるか」です。
「ミーツカンパニー就活サポート」が全国対応かつオンライン面談にも対応していて、保有求人数と実績があるのでおすすめですね。
③逆求人サイトで得たスカウトからホワイト企業にだけエントリーする
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最後に、エントリー企業数を確保する上で非常に役立つのが逆求人サイトです。
逆求人サイトは登録すると、企業側からスカウトが届くサイトなので、自動的に企業との接点を獲得できます。
逆求人サイトを利用する際は、必ず届いたスカウトの中から、自分が求める労働条件の企業だけにエントリーしましょう。
スカウト元の企業の採用情報や口コミサイトで調べたり、気になる企業だけど労働条件の詳細がない場合は、逆求人サイトのチャットにて直接企業に質問するのもおすすめです。
利用すべき逆求人サイトとしては、利用企業数の多さが最も重要なので「キミスカ」と「OfferBox(オファーボックス)
」がベストです。
以上、3つの方法でエントリー企業数を確保していくことがホワイト企業に就職する上で最も重要です。
またホワイト企業に就職する場合は、必ず「自分にとってのホワイト企業の定義を明確化すること」をしてください。
そうしないとそもそも「どんな企業が自分にとってのホワイト企業なのか」を把握できません。
ホワイト企業の特徴について、別途まとめた記事を書いているので、そちらの記事を参考に明確化しましょう。
» 【ホワイト企業の特徴20選】ホワイト企業とはどんな会社!?
とにかく「ホワイト企業のエントリー数を増やすこと」が肝になるんですね。
企業との適性は企業側からしか判断が難しい部分でもあるから、しっかりとホワイト企業のエントリー数を確保していくことが、求職者側ができる重要な行動だと言えるよね。
年間休日125日以上のホワイト企業の探し方
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ここまで年間休日が125日以上の企業について解説してきました。
気になるのが「具体的に年間休日数の多い企業はどう探せば良いのか?」ということですよね。
この記事でそれを詳しく説明すると長くなってしまうので、探し方について以下の記事で詳しく解説しました。
» 【ホワイト企業の見つけ方10選】最も効率的な探し方とは?
探し方の一覧だけこちらの記事から抽出すると、以下のとおりです。
求人サイトだけでなく、就活(転職)エージェントや逆求人サイトなど、様々な手段があるのでぜひ上記の記事をチェックして、ホワイト企業の探し方の選択肢を広げておいてください。
【年間休日125日以上のホワイト企業の探し方】
- ホワイト企業に特化した求人サイトから探す
- 大手求人サイトで検索条件を絞って探す
- 就職四季報から探す
- 口コミサイトの評判から探す
- 逆求人サイト経由で探す
- 就活エージェントから紹介してもらう
- 政府からの評価を得ている企業から探す
- 民間企業からの評価を得ている企業から探す
- リファラル経由で探す
- 新聞や経済誌経由で探す
年間休日125日以上のホワイト企業が多い業界
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ホワイト企業の具体的な探し方に加えて、ぜひ押さえておいて欲しいことがあります。
それは業界選択の重要性です。
もちろん「◯◯業界だからホワイト企業ばかり」ということはありませんが、業界によってホワイト企業が多い業界と少ない業界は存在します。
なぜなら業界によって儲かりやすさや時代のニーズに合っているかどうかが異なり、社員を大切にすることができる余裕が生まれやすいかどうかが異なってくるからです。
実際に僕の友人はブライダル業界の企業に勤めてた時は年収が約300万円、残業時間が毎日4時間。
そこから医療機器メーカーに転職した結果、年収が500万円、残業時間が2時間以内となったんですよね。
本人に仕事のキツさを聞くと、ブライダル業界の企業の方がキツかったそうです。
そんな業界の選択に関してですが、個人的にホワイト企業が多いと分析している業界は以下となります。
【ホワイト企業が多いと予測できる業界】
- 化学業界
- 食品業界
- インフラ業界
- 医薬品業界
- 鉱業業界
- 自動車業界
- エネルギー関連業界
- 種苗業界
- 輸送用機器メーカー
- リース・消費者金融・クレカ・信販
- 大学業界
- 独立行政法人
- 地方自治体と取り引きしている業界
- 地方公務員
- 団体職員
上記の業界の中にも、労働条件が極端に悪いブラック企業は存在します。
どんな業界も結局のところは「企業による」ので、それは当然ですが、こうしたホワイト企業が多い業界、儲かりやすい業界について理解しておくことは非常に重要です。
ホワイト企業が多い業界について、詳しく解説した記事を別で書いているので、業界への理解が浅いという人や幅広い業界への理解を深めたいという方は合わせて参考にしてくださいね。
何度も言いますが、業界の選択は本当に重要です!
» 【ホワイト業界ランキング15選】各業界の企業例や探し方も合わせて共有!
年間休日125日以上の企業に入社するメリットとデメリット
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次にこの章で確認したおきたいことが、年間休日125日以上のホワイト企業に入社するメリットとデメリットです。
ホワイト企業なのに退職者が多い企業も実は多く、それはどれだけ労働条件が良くても「周りの社員の士気の低さに嫌気が刺した」や「仕事にやりがいを感じない」などの様々な理由があります。
そこでこの章ではホワイト企業に就職するメリットとデメリットを簡単に解説していきます。
このメリットとデメリットに関しても企業によって異なり、かつそこに就職する個人の価値観によっても異なりますが、よくあるメリットとデメリットとして押さえておいてもらえればと思います。
年間休日125日のホワイト企業に就職するメリット
まず年間休日125日のホワイト企業に就職するメリットとしては、次のようなことが考えられますね。
【ホワイト企業に就職するメリット】
- プライベートも充実させることができる
- 安定した給料や福利厚生を享受できる
- 鬱になるリスクが少ない
- 長く働ける可能性が高い
- 研修が充実している傾向にある
- 人間関係が良好である可能性が高い
ちなみに僕は就職するならホワイト企業が良いと考えていて、理由としては「就業時間後に自分の好きなことができるから」です。
やっぱり人生は、仕事とプライベートのバランスが大事だと考えていて、どちらに偏ってもいけないと思うんですよね。
もし20代はバリバリ仕事したいと思っていても、ホワイト企業に入社して就業時間後に副業の準備をしたり、本を読んで自己投資したりとやれることは多い。
モチベーションが高い人や、自己投資の時間を自分で作れる人にこそホワイト企業への就職はおすすめです。
(しかし将来、起業を考えている場合は、ビジネスモデルをパクれたり、独立後に役立つスキルが身につくような環境で長時間労働するのもありだと思っているので、本当に個人によってどんな選択をすべきかは異なります)
年間休日125日のホワイト企業に就職するデメリット
一方で、年間休日数が多いホワイト企業に就職するデメリットもゼロではありません。
ホワイト企業に就職する上で、考えられるデメリットとしては以下のとおりです。
【ホワイト企業に就職するデメリット】
- 将来的に極端に高い給料を得ることが難しい
- 残業代が少ない
- ゆるい企業だった場合に転職で苦労する
- ゆるすぎて仕事がつまらない可能性がある
- 成果主義の人は志向が合わない
- 会社の競合優位性が強すぎて自分のスキルが上がらない可能性がある
特に「労働条件は良いけど残業代がなくて給料が少ない」「得られるスキルや実績が少ない」という理由でホワイト企業から転職する人は、知り合いにも多いですね。
しかし、ホワイト企業でも給料が高かったり、得られるスキルが多いところも多いので、あくまで各企業単位でこうしたメリットとデメリットを考えることが重要ですよ。
» 【ホワイト企業に就職するデメリット6選】メリットと合わせて解説!
一概に「ホワイト企業に就職すれば人生は安泰」ではなく、自分が求めるもの、価値観に合わせて企業を選ぶことが重要ですね!
本記事の要点まとめ
ここまで読んで頂き、本当にありがとうございました!
「年間休日が125日の企業はホワイト企業なのか?」という疑問に対して、考えるきっかけになったら嬉しいです。
ホワイト企業について言うと、明確に「◯◯ならホワイト企業だ」という定義が存在しない分、自分なりにホワイト企業はどんな企業なのかを考え、設定することが重要になってきます。
企業選択は人生を変えます。
それだけ重要な分岐点だからこそ、真剣に自己分析し、時間をかけて企業分析をすることが重要です。
ホワイト企業ナビを通して、そんな人生の分岐点に役立つ情報をこれからも発信し続けていきますね!
それでは最後に、今回の要点をまとめて終わりましょう。
【本記事の要点まとめ】
- 年間休日125日の企業は年間休日だけで言うとホワイト企業だと言える
- しかしホワイト企業にそもそもの定義は存在しないので自分なりにホワイト企業かどうかを考えて設定する必要がある
- 厚生労働省が発表した資料によると約3000社の回答では年間休日の全体平均は107日、従業員数が1000人以上の企業の平均は115日
![ホワイト企業ナビのホワイト企業に関する記事一覧](https://white-company-navi.jp/contents/wp-content/uploads/2023/03/whitekanren.png)
【ホワイト企業に関する基礎知識】
- ホワイト企業とは・特徴
- ホワイト企業の基準
- ホワイト企業に入社するメリット・デメリット
- ホワイト企業が合わない人の特徴
- ホワイト企業の残業時間
- ホワイト企業の福利厚生
- ホワイト企業の年間休日
- ホワイト企業の有給休暇取得日数
- ホワイト企業の平均年収
- ホワイト企業の平均勤続年数
- ホワイト企業の割合
- ホワイト企業あるある
- ホワイト企業だけど辞めたい場合の対処法
【ホワイト企業の探し方・選考対策】
【年代別のホワイト企業への転職方法】
【ホワイト業界に関する基礎知識】
【地域別のホワイト企業】
- 北海道に勤務地のあるホワイト企業
- 新潟に勤務地のあるホワイト企業
- 岐阜に勤務地のあるホワイト企業
- 愛知に勤務地のあるホワイト企業
- 大阪に勤務地のあるホワイト企業
- 京都に勤務地のあるホワイト企業
- 福岡に勤務地のあるホワイト企業
【業界別のホワイト企業ランキング】
- ホワイト企業ランキングTOP100
- 厚生労働省委託事業者認定のホワイト企業ランキングTOP100
- 中小企業のホワイト企業ランキング
- メーカーのホワイト企業
- BtoBのホワイト企業
- IT業界のホワイト企業
- 食品業界のホワイト企業
- 化学業界のホワイト企業
- 製薬業界のホワイト企業
- 農業業界のホワイト企業
- 人材業界のホワイト企業
- 広告業界のホワイト企業
- コンサル業界のホワイト企業
- エンタメ業界のホワイト企業
- 介護業界のホワイト企業
- 音楽業界のホワイト企業
- ホテル業界のホワイト企業
- 家電量販店業界のホワイト企業
- ジュエリー業界のホワイト企業
- 金融業界のホワイト企業
- リース業界のホワイト企業
- 旅行会社業界のホワイト企業
- 製造業業界のホワイト企業
- インフラ業界のホワイト企業
【その他】