就活生や転職希望者のみなさん、こんにちは!
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それでは本題に入っていきますね!
今回は週6勤務はしんどいか?また違法性はないのか解説していきます。
実は僕の弟が週6勤務のブラック企業に勤めていたのですが、その時は「本当にしんどい」と話していました。
唯一の休みの火曜日も、体を休めるのに費やし、仕事の日は残業も多いのでプライベートで遊べる時間が一切ないと話していましたね。
そんな週6勤務について、しんどいと言われる理由について解説します。
週6勤務について気になる方は、ぜひ参考にしてくださいね!
週6勤務で、休みが週に1日しかないのは私は耐えれそうにありません…。
週6勤務で、それだけ圧倒的に給料が高かったり、仕事の日の残業がなければ耐えられる人はいるかもしれないけど、プライベートの時間が少なく、仕事も大変だと耐えれない人の方が多いよね。詳しく見ていこう!
目次
週6日勤務がしんどいと言われる理由 【5選】
週6日勤務がしんどいと言われるのは、どんな理由があるのでしょうか?
この章では、週6日勤務経験者へのヒアリングと、ネットの口コミなども参考に「週6日勤務がしんどいと言われる理由」をまとめました。
早速ですが、主な理由は以下の5つです。
【週6日勤務がしんどいと言われる理由5選】
- 週に1日しか休みがない
- プライベートの時間が確保できない
- 連続して働くとストレスが溜まりやすい
- 自己啓発やスキルアップの時間が取れない
- 仕事と家庭の両立が難しい
理由① 週に1日しか休みがない
週6日勤務の場合、週に1日の休日では、心身のリフレッシュが十分にできません。
疲れが取れにくく、次の週も同じ疲労感を引きずることになりがちです。また、1日しか休みが無ければ、掃除や洗濯などの家事だけでその日が終わってしまいます。
疲れていれば、1日寝て終わることもあるかもしれません。
したがって、週に1日しか休みがない=時間が無いということになるのです。
また、体力的にきつくない仕事だとしても、職場でのストレスもあるので、精神的に疲れは溜まっていきますよね。
週6日勤務の場合は、心身共に疲れが溜まらないように積極的にリフレッシュしていきましょう。
理由② プライベートの時間が確保できない
週6日勤務だと、プライベートの時間がほとんど取れません。
特に趣味や、家族との時間が犠牲になると、精神衛生上良くない影響があるのです。
やりたいことができないというのは、かなりストレスになりますよね?
また、キャンプやゴルフなど、1日をかけて行う趣味に関しては、週1日だけの休みだと足りないでしょう。
疲れを残すことを覚悟して、趣味を決行するか、諦めておとなしくしているかの2択になります。僕なら諦めてしまいます…。
プライベートの時間が確保できないのは、ストレスに繋がりやすいと言えるでしょう。
理由③ 連続して働くとストレスが溜まりやすい
長い期間休みなく働くのは、ストレスの蓄積につながります。
ストレスをため込みすぎてしまうと、体調を崩す原因になり兼ねないので注意しましょう。
ストレスの定義はさまざまですが、主に業務に対してのものや、上司や同僚との人間関係などが該当します。
僕が就職した時は、週5日連続で働くのさえ大変だったのに、6日連続になると考えただけで恐ろしいです…!
ストレスをため込みすぎないような工夫が必要ですね。
理由④ 自己啓発やスキルアップの時間が取れない
週6日勤務が続くと、自己成長のための時間を確保が難しくなります。
今行っている仕事が自分のやりたい仕事で、今後も同じ業界で成長していきたいのであれば問題ありません。
しかし、別のスキルや資格を取りたいと考えているのであれば、かなりしんどいです。
週6日働きながらでも、頑張れば自己啓発の時間を確保できるでしょう。
ただ、仕事だけではないので、家事や周りの人との付き合いを考えると、思っている以上に時間は限られてしまいます。
週6日勤務になると、自己啓発やスキルアップの時間が限られてしまうので注意しましょう。
理由⑤ 仕事と家庭の両立が難しい
週6日勤務になると、仕事と家庭の両立が難しくなってしまいます。
週6日となると、基本的に1日しか休みはありません。
朝に家を出る時間や、帰る時間によっては家族と顔を合わせる事すらなくなる人もいるでしょう。
仮に早く帰れたとしても、割合的には仕事8割:家庭2割ほどになることは必然です。
家族とのまとまった時間は、過ごせなくなると考えておいた方が良いですね。僕も基本的に家にはいませんが…。
以上、週6日勤務がしんどいと言われる理由でした。
週6日勤務になると、休みが限られるだけでなく、自己啓発の時間も限られてしまいます。今後、新しいことにチャレンジしようと考えている人は注意しましょう。
次の章では、「週6日勤務がしんどいと感じた時の対処法」について紹介します。
週6日勤務になると疲れるだけでなく、家族との時間や自己啓発の機会まで奪われてしまうのですね…!恐ろしいです。
もちろん勤務する時間によるけど、残業ありきの週6日だったら最悪だね。本当に仕事だけの生活だと思うよ。今の現状を冷静に振り返って、改善していくことが大切だよ。
週6日勤務がしんどいと感じた時の対処法 【5選】
前の章では、週6日勤務がしんどいと言われる理由について紹介しました。
しんどいからこそ、一刻も早くこの状況から抜け出したいですよね。
その気持ちはよくわかります。なので、この章では週6日勤務がしんどいと感じた時の対処法についてまとめました。
今まさにしんどいと感じている人は、以下の方法を試してみてくださいね。
【週6日勤務がしんどいと感じた時の対処法5選】
- 上司に相談して業務量を調整してもらう
- 定期的に有給休暇を取得する
- 休みが多いホワイト企業に転職する
- ヨガや瞑想などストレスを減らす努力をする
- 業務効率化を図り早く帰れるようにする
対処法① 上司に相談して業務量を調整してもらう
まずは、上司に週6日勤務はしんどいということを正直に伝えましょう。
その上で、勤務日数を1日でも減らせないか相談してみるのです。
働き方そのものを変えるのは難しいと思いますが、ダメもとでも相談してみることが大切です。
勤務日数が減らせなかったとしても、業務量を調節してくれて、早く帰れるようになるかもしれません。
いいですか、よく聞いてください。
大切なのは、今がしんどいということをしっかり上司や、周りの人に伝えることです。
「お互い現状を把握できずに、体調を崩してしまった…」というのが一番悪いシナリオです。
相談した上で何も取り合ってくれないのであれば、割りきって別の方法を試しましょう。
対処法② 定期的に有給休暇を取得する
法律で定められた有給休暇は、働く人の権利です。
計画的に有休を使って、自分だけの時間を確保すれば、心身のリフレッシュができます。
もちろん、上司や職場の忙しさを配慮したうえで、有休は取得しなければいけません。
しかし、会社側もよっぽどの理由がない限り有休取得を拒否できないのです。
なので、もしあなたが有給休暇を取る権利があるのであれば、職場に迷惑をかけない程度に定期的に有休を取りましょう。
週6日勤務だとしても、有休を使えば実質週5日にできます。
定期的に有休を申請して、リフレッシュしてくださいね。
対処法③ 休みが多いホワイト企業に転職する
- 上司へ相談してもダメ
- 有給休暇を申請しても、拒否される
- 週6日勤務がしんどすぎる…
現状、努力しても変わる見込みがなければ、迷わずに転職を視野に入れていきましょう。
ワークライフバランスを重視する、ホワイト企業への転職も選択肢のひとつです。
休みが多く、従業員の福利厚生に力を入れている企業では、働きやすさが段違いです。週5日勤務、土日祝休みの会社に転職するだけでも世界が変わります。
まずは、これまでの経験を活かして、働き方が良いホワイト企業に転職できないか探してみてください。
業界的に週6日勤務が普通なのであれば、新しい業界・職種へのチャレンジも検討しましょう。
ホワイト企業の探し方がわからない人は、以下の記事も参考にしてください。
» 【ホワイト企業の見つけ方10選】最も効率的な探し方とは?
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【ホワイト企業ナビの求人掲載条件】
- 残業25時間以内/月
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- 3年後、離職率3割未満
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対処法④ ヨガや瞑想などストレスを減らす努力をする
ストレス管理はとっても重要です。
放置していると、ストレスが原因で体調を崩しかねません。
そこで、ヨガや瞑想などのストレス解消につながるリラクゼーションがオススメです。
何かしらの運動を行うのも良いでしょう。最近だとサウナもありですね。ちなみに僕は、定期的に運動をするように心がけています。
仲間とグチ大会のような飲み会をするのも良いですが、心身共にリフレッシュに繋がるアクティビティを取り入れてください。
週6日勤務は大変だと思うので、ぜひ自分の心身を労わる機会を作ってくださいね。
対処法⑤ 業務効率化を図り早く帰れるようにする
業務の効率化は、成果を上げるだけでなく、早く帰れるようにするために必須の方法です。
効率的に仕事を進めることで、余裕を持って定時退社できるようになります。
また、週6日勤務に加えて、残業が発生しているのであれば、早めに業務効率化を図りましょう。
具体的には、以下の手段・ツールを使うことで業務効率化が図れます。
【業務効率化の具体的方法】
- 現状の業務内容を細かく書き出す
- 書き出した業務内容に優先順位をつける
- タスク・プロジェクト管理ツールを活用
- ポモドーロテクニック(30分集中・5分休憩を繰り返す)を実践
- よく使うメールはテンプレートを作成しておく
- よく使う語句(ワード)は辞書登録をする等
さらに、業務改善を意見できる立場であれば、チャットツールやペーパーレス化を図ることで、さらに業務を効率化できるかもしれません。
上記の施策が全て進められたら、もはや週6日出勤しなくてもよくなるかもしれませんね。職場改善ができないから、皆さん悩んでいるのだと思いますが…。
しかし、現状を悲観するだけでなく、できる限りのことをしてから次の方法を模索しましょう。
以上、週6日勤務がしんどいと感じた時の対処法でした。
次の章では、週6日勤務のルール等について解説します。
環境が合わないなら、すぐに転職すれば良いと思っていましたが、今の職場でも効率化などの努力はできそうですね。
もちろん転職もひとつの選択肢だけど、勢いに任せて転職するのはおすすめしないよ。今の職場で改善できないのか、将来的にどうしたいのかをじっくり考えてから行動してね。
週6日勤務の現実|勤務ルール等について解説
この章では、週6日勤務の実態についてまとめました。
- そもそも、週6日勤務は違法ではないのか?
- また、勤務ルールはどんなものになるのか?
など、疑問に思いますよね。
働き方については、わかりにくい内容もあると思うので、求人サイトを運営する僕ができるだけ優しく解説します。
【週6日勤務の現実|勤務ルール等について解説】
- 実は週6日勤務そのものは違法にならない
- 週6日が違法になるケースは主に労働時間
- 補足|36(サブロク)協定とは?
実は週6日勤務そのものは違法にならない
週6日勤務はそもそも違法ではないのか?
結論からお伝えすると、週6日勤務というだけでは違法にはなりません。
厚生労働省が定めるルールとしては「少なくとも毎週1日は休ませなければいけない」と明記されています。そのため、週6日勤務そのものは違法にはならないのです。
使用者は、少なくとも毎週1日の休日か、4週間を通じて4日以上の休日を与えなければなりません。
労働時間・休日に関する主な制度/厚生労働省
週6日勤務そのものが、違法にならないのは意外ですよね?
僕も最初は違法か、グレーゾーンの働き方だと思っていました…!
ただ、働き方によっては週6日勤務だとしても違法になるようです。詳しくは次章で解説しますね。
週6日が違法になるケースは主に労働時間
週6日勤務に関わらず、長時間労働を強いられている場合は、労働基準法違反の可能性が高いです。
また、主に違法となるケースは以下のとおりです。
【週6日が違法になるケース】
- 36協定の届け出なく残業させる
- 残業代が適切に支払われない
- 合意なく就業日数を増やされた
なかなか難しいですよね。
安心してください、1つずつ解説します。
まず、1週間のうち働く日数については、少なくとも1日休みがあれば問題ありません。
ただし、働く時間が問題になります。
【就業時間のルール】
- 大前提として、労働者は「1日に8時間、1週間に40時間」働くことが可能。これを超えて働かせる(残業する)場合は、別途「時間外労働協定(36協定)」というのを行政に提出しないといけません。なので、そもそも時間外労働協定(36協定)を届けていないのであれば、1週間のうちに40時間しか働かせられないのです。
上記のルールがあるので、週6日勤務であれば、1日の勤務時間は6.6時間ほどになりますね。
36協定の届出をしていないのにも関わらず、所定の時間を超えて働かせている場合は、違法と考えて良いでしょう。
また、残業をしてるにも関わらず、残業代を支払われないのも違法です。
「週5日勤務と聞いていたのに、ある日突然週6日勤務になった…!」というように、合意なく、就業スタイルが変わるのも違法の可能性が高いです。
判断に迷う場合は、全国に労働基準監督署があるので相談してみてください。
補足|36(サブロク)協定とは?
36(サブロク)協定とは、時間外労働や休日労働について決めた勤務ルールのこと。
労働基準法の第36条に定められていることから、36協定と呼ばれています。
「サンジュウロク」協定じゃないですよ。
「サブロク」なので、ここテストにでます(嘘)
先ほど、説明したように私たちが働く時間は、「1日に8時間、1週間に40時間以内」と決められています。
上記の時間を超えて働かせる場合は、36協定を労働基準監督署に届け出ることで、所定時間を超えて残業が可能となる仕組み。
ちなみに、36協定を届け出ると、月45時間、年360時間までの時間外労働が可能になります。
あくまでMAX時間です。
できれば、長い時間の残業はしたくないものですね…!
厳密に言えば、月45時間を超えて働く場合の届け出もあるのですが、今回はややこしくなるので割愛します。
気になる方は「時間外労働の上限規制(厚生労働省特設サイト)」を参考にしてください。
週6日働くのも大変なのに、残業までしてたら体力持ちませんよね…。
そうだね。働く時間だけでなく、合意なく就業日数が変わった場合は、違法性が高いから注意しよう。
週6日勤務を経験した人のリアルな声
これまで週6日勤務の実態と、働く場合のルールについて紹介しました。
この章では、実際に週6日勤務の経験者の声を紹介します。
経験者の声については、ヤフー知恵袋やSNSの投稿を参考にまとめました。
それでは早速、以下から紹介していきますね。
【週6日勤務を経験した人のリアルな声】
- 週1日休みだけじゃ、疲れは取れない
- 習慣付けば週6日でも問題ない
- 週6日働いて1日の休みは寝るだけ
感想① 週1日休みだけじゃ、疲れは取れない
私も基本週6勤務ですけど、やっぱり週末が近づくと疲れますね。疲れても日曜日だけじゃ、疲れは取れませんしね。まぁ残業がないから、どうにかやれてますけど、残業が多い職場だとキツイでしょう。以前の異動前の職場だと、毎日2~3時間の残業はありましたが、週休2日でしたから今より楽でした。
Yahoo知恵袋/tokさんの回答より
週1日だけの休みでは、疲れが取れないという声がありました。
この方は、週6日勤務で残業がないということですが、連続で働いていると疲れが溜まってしまうようです。
興味深いのは、週5日残業ありと比べた時です。
週5日残業ありと、週6日残業なしを比べた時に、週5日の方が楽だったと言っていました。
週5日は、残業があるにも関わらずです。会社に行くという行為だけでも、心身の負担になるということですね。
ちなみに僕は、週3日勤務するだけでヘトヘトです…!
感想② 習慣付けば週6日でも問題ない
習慣付けば週5も週6も変わらないと思います。
週5で8時間の40時間と週6で6時間の36時間だと考え方によっては週6のほうが楽と言えるかもしれません。
Yahoo知恵袋/hor********さん
次は、習慣化ができれば、週6日勤務でも問題ないという声です。
慣れれば問題ないという声は、意外と多かったので、みんなタフだな〜と驚きました。
週6日の最大のメリットは、勤務時間の短さにあります。
1週間あたり働ける時間は、1日8時間・1週間40時間までと決められています。なので、週6日働く場合は、40時間以内に収めないといけません。(1日あたり約6時間の計算)
9時スタートであれば、休憩時間を入れたとしても16時に退社可能です。
残業がなければ、プライベートの時間を楽しめますね。
したがって週6日勤務でも、慣れれば問題ないと感じる人もいることを覚えておきましょう。
感想③ 週6日働いて1日の休みは寝るだけ
最後に週6日勤務の場合、休みは1日寝て終わってしまうという声です。
なかなか個性的な言葉の使い手ですね(笑)ただ、気持ちはよーくわかります。
元気があれば、休みの日はショッピングに行ったり、仲間と飲みにいったりするかもしれません。ただ、週6日勤務の場合は、他の人と比べて多くの日数働いています。
そのため、休日までに体力が残っておらず、寝て終わってしまうという人が多い状況。
僕は、仕事だけでなくプライベートも充実できないと意味がないと思っているので、できるだけ寝て終わるのは避けたいですね…
とはいえ、体力が保たないと思うので、現状を打破したければ、転職を視野に入れてもいいでしょう。
週6日勤務は大変そうだと思っていましたが、働き方が良く習慣化できれば、そこまで辛くないケースもあるんですね。
残業さえなければ、1日の勤務時間は短くなるよ。コンスタントに働きたい人は、週6日が向いてるかもしれないね。
週6日勤務はしんどいと調べている人からよくある質問
最後の章では、週6日勤務はしんどいと調べている人からよくある質問についてまとめました。
週6日勤務が多い仕事や、実際の休日数などをまとめています。
これから週6日勤務を考えている人は、働き方の参考にしてくださいね。
【週6日勤務はしんどいと調べている人からよくある質問】
- 週6日勤務は主にどんな仕事が多い?
- 週6日だった場合の年間休日日数は?
- 週6日勤務でも残業代は適切に支払われる?
- 週6日勤務を続けると健康に悪い影響がある?
質問① 週6日勤務は主にどんな仕事が多い?
週6日勤務の仕事は、意外と多くあります。
以下に、週6日勤務の可能性が高い仕事をまとめました。
【週6日勤務の仕事例】
- 教員・塾講師
- 接客・販売
- 建設関係
- 医療関係
- 警備員
- 軽作業・配達
あくまで一例ですが、意外と多いですよね。
皆さん知らないだけで、週6日のお仕事は結構あります。特に現場系の仕事は、週6日である可能性が高いと言えるでしょう。
反対にオフィスワーク系の仕事は、週6日勤務の仕事が少ないです。
カレンダー通り休みの企業が多いので、働き方を重視する人は、オフィスワークを選びましょう。
質問② 週6日だった場合の年間休日日数は?
週6日の働き方を1年通して行うと、年間休日はおよそ「52日」になります。
かなり少ないですよね…。
どの求人をみても年間120日以上なので、半分以下という計算。
ただ、基本的に週6日勤務だとしても、ゴールデンウイークや、お盆、年末年始などで長期休業をする会社もあります。
基本は週6日ですが、実際には年間休日100日を超えているケースはあるようです。
ただし、現実的に年間休日100日を切ると、かなりハードな働き方になるので気をつけてください。
週6日勤務だとしても、長期休暇の制度がある会社を選びましょう。
質問③ 週6日勤務でも残業代は適切に支払われる?
原則として、週6日勤務でも残業代は適切に支払われるべきです。
ただし、週6日勤務の場合、残業代が発生する時間が異なるので注意しましょう。
先ほども説明したように、1日8時間・1週間40時間を超える場合は、基本的に残業(時間外勤務)になります。会社は残業代を支払わないといけません。
しかし、残業代を払われないケースもあります。
それは「週6日の場合1日6時間だから、それを超えたら残業になるんでしょ?」というケース。
結論から言うと、週40時間を超えていなければ残業代を支払う義務はありません。また、会社の就業ルールによって異なります。
というのも、1日単位でみれば1日8時間を超えていません。
なので、残業代を支払う義務はないんですよね。
残業した分、次の日は早く帰らせて週単位で40時間に収めていれば、1日6時間を超えても残業にならないケースもあるということ。
主に、フレックスタイム制を導入している企業などが該当しますね。
勤務時間を調整して、残業代が出ないように工夫されているケースもあります。会社の就業規則をチェックしておきましょう。
【フレックスタイム制とは?】
- フレックスタイム制とは、一定の総労働時間をあらかじめ決めておき、労働者がその時間内であれば何時に出社・退社してもよいとする制度のこと。
質問④ 週6日勤務を続けると健康に悪い影響がある?
週6日勤務が健康に悪影響を及ぼすかどうかは、個々の健康状態や、仕事の内容・環境によって異なります。
週6日勤務のすべてが健康に悪影響があるとは断言できません。
前章で紹介した、週6日経験者の声で「慣れてしまえば週6日勤務でも問題ない」という感想もありました。
また、週6日勤務は、決して珍しい働き方ではありません。
現場系の仕事含め、週6日勤務をしている人は意外と多いのです。
ただし、週6日勤務に関わらず、長時間労働を強いられている。就業環境が悪く、日々ストレスを抱えているなどの状況は健康上良くありません。
無理をする必要はないので、おかしいなと感じたらまずは周りの人に相談しましょう。
また、本格的に転職をする場合は、ぜひホワイト企業ナビも活用してくださいね。
転職先の見つけ方などは、以下の記事を参考にしてください。
≫ 【ホワイト企業に転職する方法】転職先の見つけ方や見分け方を徹底解説!
なるほど!週6日勤務は稀な仕事かと思っていましたが、意外と身近にある仕事が多いのですね。働き方は複雑でわかりにくいです…。
そうだね。週6日になった途端に働き方は複雑になるから、少しでも違和感を感じたら周りの人に相談してね。ただ、週6日でもホワイトな環境はあるから、挑戦したいお仕事なら前向きに考えてみましょう。
本記事の要点まとめ
最後まで読んで頂き、本当にありがとうございました!
週6日勤務は、決して楽な仕事ではありません。しんどい仕事だと僕も思います。
しかし、働く環境さえ整っていれば継続できる仕事とも言えます。
さらに残業さえなければ、週5日に比べて1日の勤務時間は短くなります。
もしも、あなたの挑戦したい仕事が週6日勤務だったとしても、メリハリをつけて働ける職場であれば前向きに考えましょう。
反対に、週6日勤務に加えて、常態的に残業がある環境や、ストレスを感じやすい職場であるなら早々に転職を視野にいれてください。
健康が最優先ですからね。
自分にあった勤務スタイルが見つけられることを心から願っています。
それでは、本記事の要点をまとめて終わりましょうか。
【本記事の要点まとめ】
- 週6日勤務がしんどいと言われる主な理由は、休みが少なく疲れが取れない、プライベートの時間が確保しにくいという点にある
- 週6日勤務がしんどいと感じた場合は、無理せずに職場の上司に相談したり、定期的に有給休暇を取得することをオススメする。改善しない場合は、転職も視野に入れる
- 週6日働くこと自体は、実は違法にならない。会社が36協定を届け出ていなかったり、適切に残業代を支給していない場合違法になる可能性がある。
- 習慣化されれば、週6日勤務でも問題ないという声もあった
- 週6日勤務の仕事は、意外と多くあり主に教員や接客販売、警備関係など現場系の仕事に多い傾向がある