就活生や転職希望者のみなさん、こんにちは！

累計2000万PVを突破した日本最大規模の就活ブログ「就活攻略論」を運営している就活マンです。

（これまで7年間、ほぼ毎日スタバにこもって1500以上の記事を書いてきました。就活や転職についての知識は誰にも負けない自信があります！）

… その代わりに友達が少なく、週1回の1人サウナを楽しみに寂しく生きています。笑

今回はネット上で一部から言われる「食品メーカーに就職するのはやめとけ」という声に対して、本当にやめておくべきか解説していきます。

実際に僕は新卒で大手食品メーカーであるカゴメ株式会社に就職しました。

更には、大学が農学部だったこともあり、先輩や同級生に食品メーカーに就職した人がたくさんいるので、現在も食品メーカーで働く彼らの実情も踏まえてリアルな記事を書いていきますね。

食品メーカーを志望する人にとって、必ず参考になるような情報を書いていくので、ぜひ参考にしてもらえると嬉しいです！

食品メーカーはやめとけと言われるデメリット【5選】

まずは食品メーカーへの就職はやめとけと言われる理由から解説します。

一般的に言われる理由に加えて、僕の実体験からデメリットを示していきますね。

ちなみに「食品メーカー」と言っても、企業規模によっても中身は全く違います。

すべての食品メーカーに一概に言えることではない点は、大前提として押さえておいてくださいね。

デメリット① 給料水準が低い

まず食品メーカーへの就職はやめとけと言われる理由が、給与水準の低さです。

僕が就職したカゴメ株式会社の場合は、給与は十分にあってボーナスも高かったのですが、中堅の食品メーカーに就職した人の話を聞くと給料は低いですね。

また給与面に対してのデメリットでいうと、「アッパーの低さ」は自分も感じました。

アッパーの低さというのは、要するに給与の最大金額ですね。

年間売上数億〜数十億円を出している人でも、給与は数百万円です。

このあたりの成果報酬性が低く、よく言うと成果を出さなくてもある程度の給料がもられる。

悪く言うと、成果を出しても給与面でのメリットが小さいというデメリットはありますね。

これは食品メーカーに限らず、多くの業界でも日本企業の場合は同じことが言えるでしょう。

デメリット② 年功序列が強い（若いうちから役職が付くことが少ない）

先の給与水準が低い話につながりますが、食品メーカーはどの企業で働く人の話を聞いても、年功序列が強いと分かります。

これは食品メーカーのビジネスモデルも影響していると感じています。

IT業界や不動産業界のように、新卒でも圧倒的に売上を上げられるような業界ではありません。

食品メーカーの営業職だとして、新卒なら小さい取引先から担当させられて、徐々に取引先の売上規模が大きくなっていく。

そういう構造だからこそ、若手のうちから圧倒的に成果を出すことができないので、結果として年功序列になっていきます。

また食品メーカーのほとんどの企業は「成果報酬性」がありません。

それゆえに年功序列で、徐々に徐々に給料が上がったり、役職が付いたりする企業が多いのでしょう。

これに対して、良いと思う人もいれば、「若いうちから役職がつかない企業はやめとけ」と言う人もいることが分かります。（結局のところ、その人の価値観によってここの良し悪しは変わります。）

デメリット③ 得られるスキルや知識の他業界への転用性が低い

次に、これは僕が食品メーカーに就職する最大のデメリットだと考えていることですが、食品メーカーで得られるスキルや知識は、他業界への転用性が非常に低いです。

僕はカゴメ株式会社を1年で辞めていますが、その理由は主にこのデメリットにあります。

例えば、IT業界に就職して新規開拓営業の仕事をするとしましょう。

「テレアポで商談機会を作って、商談して成約する」という行為は、IT業界に関わらず、その他多くの業界や企業に転用することができます。

食品メーカーの場合、営業で言えば、食品メーカーのその企業でしか通用しないような仕事の仕方があるものです。

それは他の業界に転用することはできません。

社会人としてのマナーや仕事のメールの仕方など、そういったビジネスマナー的な部分の転用はできますが、それは転職における強い武器になりませんからね。

僕が食品メーカーを1年で辞めたのは、得られるスキルや知識の転用性が低いがゆえに、「この会社で一生働くか、今辞めるかどちらかだな」と感じたからです。

デメリット④ 意識が高い人が少ない

次に、食品メーカーに就職するのはやめとけと言われる理由は、意識が高い人が少ないことです。

これは食品メーカーに勤める知り合い、誰に聞いても同じことを言いますね。

ですが、これは仕方ないことだと思います。

なぜなら食品メーカーは、競合の参入障壁が高く、かつ「食」の需要は安定しているから。

競争がゆるく、かつ安定している企業で働く上で、意識の高さは不要ですからね。

それよりも「みんなで仲良くする」とか、「いかに取引先と仲良くなるか」とかの方が重要だったりします。

そりゃ生きるか死ぬかで、毎年ギリギリでやっているベンチャー企業と比較すれば、意識が低い人が多くて当然だと言えますね。

僕が勤めていた時も「危機感のなさ」は、本当にすべての社員から感じていました。（それだけカゴメ株式会社の商品力、ブランドがすさまじいという証拠ですが…！僕も今でも愛飲してますしね！）

デメリット⑤ 職種によって働きやすさが違う

最後に、食品メーカーに就職するのはやめとけと言われるのが、職種によって働きやすさが違うことです。

食品メーカーに就職すると言っても、営業職なのか、工場で働く技術職なのか、事務職なのか、研究職なのかで働きやすさは変わります。

特に技術職の場合は、夜勤があったり、シフト制で友達と休みが合わなかったりと、働きにくさを感じる人は多いかもしれません。

この点で、食品メーカーに就職するにしても、職種ごとの働きやすさはどうなのか、実情はどうなのかを調べることが重要だと思います。（待遇も職種ごとに大幅に異なりますしね。）

食品メーカーに就職するメリット【5選】

ここまで食品メーカーに就職するのはやめとけと言われる理由を解説しました。

一方で、実際に食品メーカーで働いた僕としては、食品メーカーには大きなメリットもあります。

結局のところ、食品メーカーに就職すべきかどうかは個人によって異なります。

ここで解説するメリットと、先に紹介したデメリットの両方を考慮した上で、「じゃあ自分に食品メーカーは合うか」を考えることが最も重要ですからね。

その参考になるように、ここで僕が感じた食品メーカーのメリットを5つ紹介していきます。

メリット① 会社の安定性が高い

まず最初に、食品メーカーに就職するメリットは会社の安定性の高さでしょう。

食品メーカーの安定性が高い理由は、新規の参入障壁の高さと食の需要の安定性にあります。

食品業界の安定性の高さを支えるのは、まず「新規の参入障壁の高さ」です。

あなたが起業するとして、食品メーカーで起業すると考えないと思います。

食品メーカーを起業するためには、工場を建てたり、全国の小売店に営業をしたりと、莫大な初期費用がかかります。

この初期費用の莫大な高さが食品メーカーの参入障壁の秘訣。

更に食に関して言うと、「ブランド」も大きな参入障壁の1つになります。

例えば、あなたが野菜ジュースを買うとして、聞いたことのない商品か、カゴメの野菜生活のどちらを買いますか？

おそらくカゴメの野菜生活を買いますよね。

体に入れるものだからこそ、こうした「知っている商品」の需要が高く、それはまさにブランド力であり、歴史です。

初期費用の高さ、ブランドの力、それらが食品メーカーには参入障壁として、新規参入を許さない壁となっています。

次に、食品メーカーの安定性を支えているのが、「食」という需要の安定性。

どれだけ不景気になっても、人々は食べることを止めません。

「不景気になったからカゴメのケチャップを使うことをやめようかな。ハンバーグには塩を振ろうかな」とはならないですよね。

これらが食品メーカーの抜群の安定性を支えています。

この安定性の高さは、食品メーカーに就職する最大のメリットだと言えるでしょう。

メリット② 他社との競争がゆるい

次に、先程は「新規の参入障壁の高さ」の話をしましたが、競合他社内での競争も食品メーカーの場合は他の業界に比べるとゆるいと感じました。

まず、そもそも新規の参入障壁が高いがゆえに競合の数が少ない。

次に、食品を売る小売店やコンビニでは、定番商品は置かれ続ける傾向にあるので、「他社の分の棚を絶対に占領してやる」という発想にあまり社員が至らない（そこの判断は小売店側にあるがゆえにあまり関与できないのもあるが）のでしょう。

特に僕が就職したカゴメ株式会社のような大手かつ、ブランド力のある企業の場合は、他社との競争を全く意識せずに、「前年比を上回れるかな」とだけ考えていれば良かったのは、非常に働きやすかったですね。

それゆえに残業もほとんどせずに帰ることができていました。

メリット③ 他の社員との競争がゆるい

次に、食品メーカーに就職するメリットとして、僕が実際に感じたのは他の社員との競争のゆるさです。

僕は営業職でしたが、そもそもルート営業なので、どの担当を持つかで売上はある程度決まります。

セブンイレブンやイオン、アマゾンを担当している人の売上が高いのは当然で、その人たちと競争しようとならないですよね。

「あの人はセブンイレブンの担当だから売上が高くて当然だ」として競争相手にならない。

こうした背景があるので、食品メーカーの営業職は他の社員との競争がゆるい傾向にあると、どの企業に対しても推測できます。

競争が嫌いな人にとっては、この環境は非常に恵まれていて、年功序列と相まって競争がなく長く働きたいという人にとっては良い環境だと言えますね。

メリット④ 他人に仕事の説明がしやすい

続いて、僕が食品メーカーに就職して良かったと感じるのは、他人に自分の仕事の説明がしやすいことです。

特に大手食品メーカーの場合は、日常生活で目にするので、誰もが知っています。

「カゴメで働いている」と言えば、誰もが理解してくれるし、独立した今でも「前職はカゴメです」と言うと理解してもらえますね。

社会人になってから、意外とこの「仕事の説明を求められる機会」が多いと感じていて、その点、食品メーカーで働いていることは他人に説明しやすく、信頼度も高いのが良いと思います。

メリット⑤ 自社商品に触れる機会が多くてやりがいに繋がる

最後、食品メーカーに就職するメリットが、プライベートで自社商品に触れる機会があることです。

食品メーカーはBtoCなので（厳密に言うと、卸を通すのでBtoBtoCという形ですが）、プライベートで自社商品に触れる機会があります。

辞めた今でもスーパーでカゴメの商品を見ると、「あ！カゴメだ！」と思いますし、それを手にする人がいるとテンションは上がります。

現役社員の時は特にそうで、電車で野菜生活を飲んでいる人を見て「お、飲んでる飲んでる」と思っていました。

このように自分の仕事が、人の生活に影響していると感じれることは非常に大きなメリットだと思いますし、その点で、食品メーカーに就職するならその会社の商品が本当に好きだということは大きなポイントになると思います。

食品メーカーへの就職が向いている人の特徴

この章では最も大切な食品メーカーが向いている人と向いていない人の特徴の話をします。

何度も言う通りで、一概に「食品メーカーはやめとけ」とは言えません。

食品メーカーが向いている人にはおすすめですし、向いていない人にはおすすめできない。

まず結論として、僕が考える食品メーカーが向いている人と向いていない人の特徴を図でまとめてみました。

向いている人① 安定志向が強い人

まず最初に、食品メーカーに向いている人の特徴としては、安定志向が強いことです。

食品メーカーに就職する最大のメリットは、解説したとおりで安定性の高さにあります。

よって、その最大のメリットを存分に感じられる人が向いているわけで、それは安定志向が強い人ですよね。

「会社が倒産するのが怖い」「給料がいきなり下がるリスクは避けたい」「競争が激しい環境に身を置きたくない」という人にとっては、食品メーカーは非常に相性が良いと言えます。

向いている人② 転職をしたくない人

次に、食品メーカーに向いている人は転職したくない人です。

食品メーカーのデメリットは、他業界にスキルや知識が転用しにくいことです。

つまりは「その会社でしか役立たないスキルや知識」が多いんですよね。

ですが、これは転職をしないなら強みになります。中途で入ってきた人よりもうまく仕事ができますし、企業から必要とされ続けるからです。

反対に他業界への転職を検討している人は、わざわざ食品メーカーでその会社でしか役立たない知識やスキル、人脈を磨く必要がないので、向いていないと言えますね。

向いている人③ 競争よりも仲良しさを求める人

次に食品メーカーに向いている人は、競争よりも仲良しさを求める人です。

僕の知り合いの食品メーカーの社員に話を聞くと、どの企業も飲み会などの社員同士の付き合いが多いんですよね。

これは食品メーカーの人脈が社内に留まりがちな点も原因だと思いますし、競争がゆるく安定性が高い企業が多いので、社内で仲良くやっていこうという人が多いことが原因かもしれません。

こうした社内の仲良しさを求める人、社内の飲み会に積極的に参加したいという人には、食品メーカーは向いているかもしれません。

（ちなみに僕の場合は、新卒1年目のくせに9割の飲み会を断っていたので、異端児扱いされていました笑）

向いている人④ 年収1000万円以上求めてない人

最後に、食品メーカーに向いている人の特徴としては、年収1000万円以上を求めない人です。

食品メーカーのデメリットで話したように、食品メーカーは年収のアッパーが低めです。

食品メーカーで年収1000万円以上もらっている人は超少数派でしょう。

もらっている人でも50代過ぎている場合がほとんどなので、若いうちから年収1000万円を狙いたい人には絶対に向いていない業界だと言えます。

給料に関しては、本当に業界の選択が重要で、僕の友達はブライダル業界で年収400万円ぐらいだったのが、医療機器メーカーに転職して数年で1000万円までいきました。

能力さえあれば、業界の選択によって若いうちから年収1000万円は狙えるため、このあたりは自分のお金に対する価値観を認識しておくべきでしょう。

食品メーカーへの就職はやめとけと言える人の特徴

次に、食品メーカーに向いていない人の特徴も解説していきたいと思います。

簡単に言うと、向いている人の特徴と逆の志向を持つ人が食品メーカーには向いていないと僕は考えています。

向いていない人① 安定よりも変化を求める人（飽き性）

まず第一に、食品メーカーに向いていない人は、安定よりも変化を求める人です。

食品メーカーでの仕事は担当先や部署の変更があるとは言え、数年〜数十年同じ内容の仕事をすることになる人は多いんですよね。

実際に僕の部署の上司は40代ばかりで、新卒と同じような仕事内容でした。

僕のような飽き性の場合は、こうした変化の少なさに耐えきれない人も多いと思います。

向いていない人② 他業界への転職も考えている人

次に他業界への転職も考えている人は、食品メーカーに向いていないと言えます。

食品メーカーの仕事を通して得られるスキルや知識は、その企業でしか使えないことも多いのと、競争がゆるい傾向にあるので、他業界に転職した時に苦労しやすいからです。

仮に他業界への転職ありきでキャリアを形成していこうと思っている人は、どの業界にも転用可能なスキルや知識が身につく業界に就職することを僕はおすすめしますね。

（具体的に言うと、例えば営業職でもルート営業よりも新規開拓営業のスキルの方が、別の業界の企業に転用しやすいですよね。こうしたスキルや知識の転用可能性は意識しておくと良いでしょう。）

向いていない人③ 他の社員と切磋琢磨や競争したい人

次に、食品メーカーが向いていない人としては、他の社員と切磋琢磨して競争したい人です。

食品メーカーは「競争」においては、参入障壁の高さや業界の安定性の高さゆえに低い。

僕の知り合いの食品メーカーの社員も、みんな競争志向がありません。

競争したい、早く成長したいという価値観を持つ人は、食品メーカーは向いていないと僕は思います。

向いていない人④ 若いうちから役職を求める人

最後に、食品メーカーが向いていない人は、若いうちから役職を求める人です。

特に大手の食品メーカーで役職が付くとなると、30代後半〜40代。

部長ともなると、40代前半〜50代ばかりです。（役職が課長で止まる人も多いですしね。）

よって20代で役職を持ちたいという人には、特に大手の食品メーカーは向いていません。

【補足】食品メーカーのホワイト企業を紹介

ここまで食品メーカーに向いている人と向いていない人の特徴を話しました。

「自分が向いている」と思った人が次に気になるのが、食品業界のホワイト企業ですよね。

せっかく安定性が高く、働きやすい企業が多い食品業界を志望するなら、ホワイト企業に就職したいと思うはずです。

そこでこの章では、食品業界のホワイト企業を調査した結果を共有しますね。

ちなみにホワイト企業の探し方について、詳細は「【ホワイト企業の見つけ方10選】最も効率的な探し方とは？」にまとめているので、自分でホワイト企業を探したいという方はこちらも記事も参考にしてください。

食品業界のホワイト企業

まずは食品業界を代表するホワイト企業を一覧化しました。

• サントリーホールディングス株式会社
• サントリー食品インターナショナル株式会社
• サントリーフーズ株式会社
• マースジャパンリミテッド
• サントリー酒類株式会社
• 富士貿易株式会社
• 味の素株式会社
• オーシャン貿易株式会社
• 味の素冷凍食品株式会社
• キリンホールディングス株式会社
• カーギルジャパン合同会社
• アサヒビール株式会社
• キリンビール株式会社
• ロイヤルカナンジャポン合同会社
• プレミアムウォーター株式会社
• 株式会社舞昆のこうはら
• 森永製菓株式会社
• 理研ビタミン株式会社
• EH株式会社
• MHD モエ ヘネシー ディアジオ株式会社
• 株式会社モトックス
• 日本食研ホールディングス株式会社
• フードリンク株式会社
• 株式会社日清製粉ウェルナ
• 三和酒類株式会社
• 日本たばこ産業株式会社
• カゴメ株式会社
• メルシャン株式会社
• サントリープロダクツ株式会社

上記の企業のホームページ情報など、詳しくは下記の記事でまとめています。

» 【食品業界のホワイト企業30選】企業の探し方や給料ランキング！

食品業界の中小のホワイト企業

次に食品業界の中でも、中小・中堅企業のホワイト企業も調査しました。

一覧と下記企業の詳細は下記のとおりです。

	企業名	概要
１	双日食料	農畜水産原料、基礎原料、加工食品や、その他各種食料品の輸出入と販売を行なっている双日グループの会社。売上高１１７５億円。フレックスタイム制度を導入している。原則２２時以降の残業を禁止しており、月の平均残業時間は１４時間。女性を対象とした子育て支援はもちろん、男性が子育てに参加できるように支援を充実させている。人事制度は職群制度、教育制度、評価制度を組み合わせ、給与・退職金に反映。総合職から一般職、また海外駐在を目指すチャンスもある。海外研修制度は公募制で、英会話研修や資格取得補助も手厚い。年間休日数１２０日。
２	フジ日本精糖	精製糖や糖蜜、食品添加物や食品素材を取り扱っている会社で、双日や豊田通商などを主要取引先に持つ。売上高は２００億円。平均年収は７５３万円で、直近７年間で４.１％増加している。有給が取得しやすい環境で、育児支援制度も充実しており、育児とキャリアを両立している社員が多い。時間単位での有給取得も可能。年間休日数は１２７日で、平均勤続年数は１６.８年。
３	ニチモウ	漁業をはじめとし、水産品、水産加工食品、食品加工機械などの製造を手がける大正８年創業の水産業を主とする専門商社。売上高１２０億円で、長期の取引先が多く安定している。平均年収は７４８万円。自己啓発支援制度の他、語学研修・ビジネススキル研修などキャリア支援制度が充実。入社までの期間にもオンラインでの内定研修や通信教育が受けられる。年間休日数は１２日以上、有給休暇は初年度１５日、次年度以降２０日付与。月の平均残業時間は７.２時間で、平均勤続年数は１８年、３年後離職率は１０％未満。
４	東洋精糖	砂糖や機能性素材の製造・販売を手がけている昭和２４年設立の会社。砂糖総販売代理店に丸紅食料がある。売上高１３６億７７００万円。平均年収は７３１万円で、直近５年間で４.６％増加している。残業をよしとしない風潮があり、部署にもよるがワーク・ライフ・バランスが取りやすい。月の平均残業時間は１８時間。産休・育休にも理解があり、復職後も支援制度が手厚いため、育休からの復帰実績も豊富。年間休日数は１２５日で、平均勤続年数は１５年。
５	塩水港製糖	上白糖やグラニュー糖などの精製糖、「オリゴのおかげ」などの乳糖果糖オリゴ糖などを製造・販売する明治３７年設立の老舗会社。売上高１３３億８４００万円で、主要取引先には三菱商事がある。平均年収は７０６万円で、直近７年間で１２.２％増加。有給休暇が取りやすい環境で、有給休暇取得率は６０％以上。育児支援も手厚く、復職しやすい環境だと定評がある。法定福利厚生に加え、格安で利用できる福利厚生施設を保有していて、プライベートも充実させやすい。
６	ファーマフーズ	生活の質と健康維持の向上を目的とした食品素材の開発・販売、通信販売事業、バイオメディカル事業などを展開する会社。売上高６０１億８１００万円で、平均年収は６７５万円。フレックスタイム制導入済み。京都本社の場合、月額２５００円で社員食堂が利用できる。子育て支援制度が手厚く、出産・育児・復職などのフォローアップを目的とした制度も充実。性差なく活躍のチャンスがもらえる。仕事の裁量は個人に委ねられている部分が多いためワーク・ライフ・バランスが取りやすく、長期休暇の取得もしやすい環境。年間休日数１２６日。
７	焼津水産化学工業	鰹節・昆布・低塩調味料を中心とした調味料素材や機能性素材の製造・販売を行なっている会社。売上高１５８億１０００万円で、平均年収６０６円。有給休暇に加え、クリエイティブ休暇などもあり、年間休日数は１２８日。年１回９連休の取得を推奨している。ビジネススキルや食に関する講座、語学などから自由に選んで通信教育を受けることができ、費用は全額会社が負担する。部署のコミュニケーション費用補助がある他、カフェテリアプランも完備。月の平均残業時間は１０時間程度、有給休暇取得率は５４.２％。
８	佐藤食品工業	茶や酒のエキス、天然調味料など粉末系素材の製造や卸、通信販売などを行なっている会社。売上高５６億４０００万円の、東京証券取引所スタンダード市場上場企業。平均年収５７７万円。資格取得支援制度や業務に必要な知識・スキルを学べる研修・通信教育などキャリア形成支援制度が充実。従業員持株制度、確定拠出年金制度もある。月の平均残業時間は１５.５時間、３年後離職率１０％未満、平均勤続年数１５.９年。育休取得率は女性が１００％、男性が５０％。女性の管理職比率１０％。
９	養命酒製造	薬用養命酒を代表とした酒類や医薬品、これらに付随する原料品等の製造・販売、輸入等を行なっている大正１２年創業の会社。売上高は１０５億７７００万円で、東証プライム・名証プレミア上場企業。平均年収は５７７万円。住宅補助・社員寮・社宅・財形貯蓄・持株会など福利厚生が手厚い。有給休暇消化も促進していて、取得しやすい環境にある。産休・育休の取得はしやすく、女性の管理職登用にも積極的。e-ラーニングを利用した自己啓発支援制度も整備されている。年間休日数１２８日、平均勤続年数１８.８時間。
１０	北の達人コーポレーション	健康食品や化粧品・雑貨などの開発・製造・販売と、ECサイトの運営を行なっている会社。売上高１００億９３００万円の東証プライム上場企業。平均年収５７７万円。社長が講師を務める「一流塾」、自分を多面的に分析して仲間とシェアする「パーフェクトビジネス研修」など独自の教育制度が充実している。ランチは完全無料。付与基準に応じてポイントをもらい、さまざまな商品に交換できる福利厚生制度や、社員間でありがとうを伝える「サンクスカード制度」などもある。社歴や年齢に関わらず実力で評価される職級制度を導入。フラットで風通しのいい職場環境で、コミュニケーションも活発に行われている。年間休日数１２８日。
１１	ボーソー油脂	米油や菜種油を中心に、家庭用・業務用の食用植物油や米ぬか由来の石鹸などを開発・製造・販売している昭和２２年創業の会社。売上高１１８億７２５７万円で、三井物産や伊藤忠商事を取引先としている。平均年収は５７６万円。危険物取扱主任者や惣菜管理士など、特定の資格の取得支援制度がある。月の平均残業時間は１３.２時間で、３年後離職率は０％、平均勤続年数は１６.１日。格安で利用できる社食や、住宅補助、財形貯蓄、企業型確定拠出年金など福利厚生が手厚い。若手にも裁量を与えて挑戦させる企業風土がある。
１２	大冷	「骨なし魚のパイオニア」として、業務用冷凍食品の企画・開発・販売を行なっている東証一部上場の食品メーカー。売上高は２２９億６４０９万円で、平均年収は５３５万円。残業がほぼなく、ワーク・ライフ・バランスが取りやすい。年齢や社歴に関係なくコミュニケーションが活発で、職場の風通しがいい。１年目から担当が与えられて、実務を通して成長できる。女性が働きやすい環境で、産休・育休取得実績も豊富。年間休日数１２４日、平均勤続年数１３.６年。
１３	ブルドックソース	ブルドックソースを筆頭に、健康志向のソースやドレッシング、お好み焼きやパスタのソースなどを製造・販売している明治３５年創業の会社。売上高１３３億円で、平均年収は５３２万円。フレックスタイム制を導入しており、本社と一部の支社はフリーアドレスとなっている。ドレスコードがなく、自由な服装での出社が可能。有給休暇取得率７０％を最低限の目標としているため、休みがかなり取りやすい。会社の全額負担で１００講座から好きな講座を選べる通信教育など、教育支援制度も充実。傷病により長期休業が必要な場合に一定の収入が補償されるLTD制度がある。年間休日数１２０日前後。
１４	富士貿易	船舶用食料品やケータリング、日用品、船舶機器・部品の供給、世界各国の酒類・食料品の輸入を行なっている会社。売上高は３１０億円で、平均年収は５３１万円。フランクな職場環境で、社員間のコミュニケーションが活発。企業年金・持株会制度・住宅貸付制度・独身寮の他、レジャー施設やホテルの割引利用、育児・介護サービスなど、福利厚生が充実している。海外事業所も多く持っているため、海外で活躍するチャンスもあり。月の平均残業時間は２０時間未満で、年間休日数は１２０日。
１５	フィラディス	世界各国のワインの輸入と卸をしている会社。売上高５２億円。大卒・企画営業職のモデル月収は２５万５０００円。階層別研修の他に、月３回全社員が参加するワインテイスティング研修、組織マネジメント研修、ヨーロッパ海外研修、英会話研修、e-ラーニングによる研修を行なっており、スキルアップ支援制度や資格取得補助制度も手厚い。フレックスタイム制やスライドワークを導入しており、ライフステージに合わせた働き方が可能。育児・介護・病気などの理由以外でも、時短勤務ができる。懇親会費用の補助やヘルスケアルーム完備など、福利厚生も手厚い。月の平均残業時間は２０時間未満、年間休日数１３０日、有給休暇取得率８２％。
１６	富永貿易	商社事業・メーカー事業・OEM事業を展開しており、飲料・酒類・食品・菓子などを幅広く扱っている大正１２年創業の会社。売上高３８４億円、平均年収５５７万円。２年に１回海外への社員旅行がある他、会員制福利厚生サービスやスポーツジムの法人会員利用が可能。社内の交流が盛んで、７３％の社員が就業時間外に社内の人と交流していると回答している。育休後復職率は１００％で、子育てとの両立がしやすい環境。若手も意見を言える企業風土で、フラットな人間関係が構築できる。年間休日数１２０日、有休消化率５２.３％。
１７	ヤクルトヘルスフーズ	青汁やサプリメント等の機能性食品の開発・製造・販売を行い、食を通じた健康に貢献しているヤクルトのグループ会社。売上高３３億円で、平均年収は５３０万円。入社後はヤクルト本社の研修プログラムが用意されており、知識だけでなく、ビジネスマナーやスキルなども学べる。ヤクルト本社人材開発センター主催の各種スキルアップ研修にも参加可能。資格取得費用の支給など、自己啓発支援も手厚い。持株会やカフェテリアプラン、企業年金制度など、福利厚生が充実している。また親睦会があり、社内の交流も活発。月の平均残業時間は５.６時間、平均有給取得日数は１８.７日、３年後離職率０％、年間休日数１２５日。
１８	日成共益	食品・化学品・建材を扱う専門商社として、世界３０カ国以上に２０００社以上の取引先を持つ昭和７年創業の会社。売上高は４１１億円で、平均年収が５０５万円。プロテイン製品の原料となる乳タンパクのシェアNo.１。英会話スクール補助、通信教育補助、資格取得報奨など充実した自己啓発補助制度がある。提携スポーツクラブ利用補助や持株会、互助会など福利厚生も充実。月の平均残業時間は１５時間、年間休日数１２５日。新卒の５年離職率が５％で、社員の定着率が非常に高い。
１９	和弘食品	タレやスープ、ブイヨンなどの調味料用うま味素材の製造や卸を行なっている会社。売上高１１４億９０００万円で、日清オイリオグループを関連会社に持つ。平均年収５０５万円。財形貯蓄や確定拠出型年金、親睦会など資産形成の福利厚生が特に手厚く、カフェテリアプランで好きな福利厚生が選べる。有給休暇は最大２０日付与される他、誕生日休暇もある。休暇が取得しやすく、産休・育休にも理解があり、復職者も多い。キャリア形成を後押しする社外留学制度あり。年間休日数１２３日、新卒の３年後離職率０％。
２０	マルタイ	棒ラーメンを主力商品とし、カップラーメンや袋ラーメン、菓子などの製造・販売を行なっている昭和３５年創業の会社。売上高７９億円、平均年収５０４万円。借り上げ社宅制度、保養所がある他、宿泊施設やレジャー施設利用に使える福利厚生倶楽部に加入している。月の平均残業時間５時間、年間休日数１２０日以上。子育てとキャリアを両立させているモデル社員が多く、周囲の理解もある。女性の育休取得率は１００％。
２１	ピエトロ	サラダ用ドレッシングやパスタソースなどを開発・製造・販売している他、レストラン事業も手がけている会社。売上高６５億９５００円、平均年収４８６万円。女性管理職比率が２１.２％で、社員の男女比率に開きもなく、性差なく活躍できる環境が整っている。資格試験補助制度がある他、充実した階層別研修プログラムや海外研修があり、教育支援が手厚い。スポーツ大会やピエトロファミリー収穫祭があり、部署をまたいでの交流も盛ん。風通しのいい職場環境となっている。月の平均残業時間は１１.９時間、平均有給取得日数は１６.４日。
２２	新潟ケンベイ	新潟・岩船・南魚沼産などのコシヒカリや、食品、飼料、肥料の卸売りを行なっている昭和３０年創業の会社。売上高３４８億円で、平均年収４８１万円。目標を定めた上で、本人考課・一次考課・二次考課を行い、公平な人事評価制度を導入。また、職場環境や異動転勤などは、自己申告制度で希望するキャリア形成を考慮してもらえる。福利厚生は持株会制度や確定拠出年金制度がある他、祝賀金や表彰制度が豊富。月の平均残業時間４.５時間、年間休日数１２０日以上。
２３	イフジ産業	卵液・卵白プロテインなどを製造・販売する鶏卵加工メーカー。売上高１７４億３０００万円で、独立系の卵液メーカーとして国内No.１シェアを誇る。職種別研修・階層別研修・マネジメント研修や、通信教育を利用しての教育支援制度が充実。業務に関する資格取得支援もある。持株会や確定拠出年金制度がある他、資格等級に応じて在職中に退職金が毎月支給される制度など、資産形成に関する福利厚生が手厚い。子育て中の女性が多く活躍しており、産休取得後の復帰率が１００％。月の平均残業時間は１３時間、年間休日数１２２日、有給休暇取得率６１.１％。
２４	JA全農たまご	鳥卵の販売、鳥卵加工食品の製造・販売、飼育資料や包装・加工用の機械器具資材の開発・販売を行なっている会社。売上高８２１億円、モデル年収は入社９年目で５００万円。一人ひとりの希望や特性を活かしてキャリア形成を行うジョブローテーションを導入している。時差出勤・テレワーク、有給休暇の取得奨励などを行なっていて、ワーク・ライフ・バランスも取りやすい。社員の交流活性化のためにイベント活動助成金を補助しており、フラットな職場環境なのが特徴。福利厚生のカフェテリアプランもある。月の平均残業時間２０時間未満、年間休日数１２３日。
２５	昭産商事	油脂・小麦粉・糖類などの食品の原料素材を中心に、飼料など食に関する幅広い製品を扱っている昭和２４年創業の​​昭和産業グループ会社。売上高５３３億円で、全国に３０００社以上の取引先を持つ。会社が費用の７０〜１００％を負担する通信教育は約２００コースから自由に受講できる他、資格取得制度もあり、キャリア形成支援が手厚い。月の平均残業時間は２時間で、年間休日数１２７日。女性の育休取得率は１００％で、役員・管理職比率は１３.６％。
２６	ジェイエイ北九州くみあい飼料	福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・山口エリアで運営している配合飼料メーカー。売上高４２４億円。育児支援制度が手厚く、男性の育休取得実績もある。女性の役員・管理職比率１６.７％。毎年３回キャリアコンサルティングが行われており、希望や強みを活かしたキャリア形成ができる。また、業務で必要な資格は会社の全額負担で取得可能。月の平均残業時間は１１.３時間、年間休日数１２１日、３年後離職率０％。
２７	ヴォークス・トレーディング	国内外に自社農場や提携農場・工場を持ち、生産加工から出荷までを一括管理するフードエンジニアリングを手がけているハウス食品グループの専門商社。売上高２５８億円、新卒初年度のモデル年収は３５０万円。フレックスタイム制導入済み。通信教育補助制度や英会話スクール法人割引、貿易実務研修、品質管理学習会などがあり、教育支援が充実している。月の平均残業時間１８.１時間、年間休日数１２５日。子育て支援制度も手厚く、育休取得率は女性が１００％、男性は３３％。女性の管理職比率１３.２％。
２８	旬菜デリ	サラダや惣菜、カット野菜などの製造を行うデリア食品（キューピーグループ）のグループ会社。売上高２１１億円で、大卒モデル月収は２０万３０００円。キューピーグループ保険に加入できる他、月額３８００円の単身寮、住宅手当、社員旅行などの福利厚生がある。業務に必要な特定の資格を取得すると褒賞が支給される制度あり。月の平均残業時間１８.５時間、年間休日数１２１日。
２９	スピンプライド	乾物の食品から危険な異物を取り除く加工を行なっている会社。新卒月収モデルは２１００００円で、入社後３年間は半年に１回昇給あり。食品に関する知識、食品異物混入防止の知識などは研修を行った上で、習得状況に合わせて追加講習が行われる。月の平均残業時間１０時間、年間休日数１２４日。有給休暇取得率は７０％を超えていて、社員の半数は毎年使い切っている。育休取得実績も豊富。
３０	利他フーズ	食品の通信販売事業やペットフードの通信販売事業など、ITと食を組み合わせた事業展開をおこなっている会社。売上高２０億円。外部セミナー参加制度や社内図書館制度、書籍購入補助制度、資格取得費用支給制度など、教育制度が充実。社内ビジネスコンテストで決定したビジネスは、グループ会社独立支援制度が受けられる。グループ会社のパーソナルトレーニングジムは半額での利用が可能。オフィスや業務に関する改善提案を出すと１件に付き３００円支給される制度や、いつでも無料でコーヒーやジュースが飲めるフリードリンクサービスなどもある。月の平均残業時間２０時間未満、年間休日数１２０日。

食品業界の中小・中堅企業の詳細については、下記の記事で詳しく書きました。

食品業界の大手企業は人気企業が多く、競争が激しいので、中堅・中小企業は非常に狙い目だと僕は考えています。

» 【食品業界の中小企業おすすめランキング】食品メーカーの優良企業一覧！

食品業界の隠れ優良企業

最後に、食品業界の隠れ優良企業も調査しました。

企業名と各企業の説明を一覧化したのが、下記のとおりです。

会社名	会社概要
①：不二精油株式会社	植物性油脂、業務用チョコレート、乳化・発酵素材、大豆加工素材などの食品素材加工会社。年間休日数１２３日、平均年収は９４９万円。海外にも多数の事業所がある。月の平均残業時間は１９.５日。好きな福利厚生が選べるカフェテリアプランや、社員食堂、本社にはグラウンドやテニスコートも併設されている。２０２１年度は対象となった女性全員と男性５１名中３７名が育休を取得。
②：三井製糖株式会社	「スプーン印のお砂糖」など砂糖製品を製造している食品メーカー。年間休日１２７日、月の平均残業時間１４.８時間、３年後離職率０％、平均年収は９７７万円で、直近７年間で３５.３％増加している。会員制福利厚生倶楽部に加入しており、多彩なメニューから福利厚生が選べるほか、育休・介護休業も充実。全社員を対象として通信教育受講補助制度や語学講習補助制度がある。
③：株式会社極洋	業務用・家庭用に水産物を中心とした食品を開発・製造・輸出入している総合食品会社。年間休日数１２４日、月の平均残業時間１３.３時間、平均年収は７１３万円。有給連続取得推奨制度があり、長期休暇と連続させた取得も可能。育児時短勤務制度も導入している。グローバル展開をしており、TOEICの通信教育が受けられる。
④：日本水産株式会社	水産食品や健康食品などを手がける水産・食品会社。年間休日数１２４日、月の平均残業時間２１.７時間、平均年収は８０２万円。男女ともに対象者の育休取得割合は１００％。役員・管理職の女性の割合は６.３％で、将来的には３０％を目指している。３年離職率０％。フレックスタイム制やテレワーク制度、時短勤務制度を導入している。カフェテリアプランや資産形成の福利厚生が充実。
⑤：理研ビタミン株式会社	だしの素やドレッシング、レトルト食品をはじめとした家庭用食品、業務用食品、加工食品用原料などの製造・販売を行っているメーカー。年間休日数１２６日、月の平均残業時間９.３時間、平均年収は７３６万円で直近７年間で６.４％増加している。育児・介護のためのフレックスタイム勤務制度を設けており、男性の育休取得実績が豊富。自己啓発支援制度もある。
⑥：株式会社ADEKA	化学品・食品の開発・製造を展開しているメーカーで、食品部門では食用油脂やマーガリン、チョコレート用油脂、冷凍生地・素材などを手がける。３年離職率が０％で、東洋経済ホワイト企業ランキング入りした実績あり。平均残業時間は１２.８時間、年間休日数１２４日、平均年収７１５万円。会員制リゾートホテルなどがある。厚生労働大臣より次世代認定マーク「くるみん」を取得。
⑦：塩水港精糖株式会社	「オリゴのおかげ」などサイクロデキストリンやサラシアなどの研究・商品開発を行なっている製糖会社。平均年収は７０６万円で、直近７年間で１２.２％増加している。産前産後休暇や育休、介護休暇制度が手厚い。また労災・通災特別補償制度がある。契約保養所など福利厚生施設があり、利用の際は補助を受けられる。
⑧：フィード・ワン株式会社	三井物産の持分法適用関連会社で、蓄・水産業界を支える飼料を製造しているメーカー。２０２１年度の３年離職率は２.１％、年間休日数１２２日、月の平均残業時間は６.９時間、平均年収は６８３万円。獣医師・電気主任技術者・エネルギー管理士には資格手当がある。育児・介護休暇のほか、看護休暇もあり、子どもがいる場合は子ども手当が支給される。
⑨：日本食品化工株式会社	コーンスターチや糖化品などとうもろこし由来の製品を製造・販売している三菱商事グループのメーカー。３年後離職率１６.７％、年間休日数１２０日以上、月の平均残業時間１３.４時間、平均年収７６９万円で、直近７年間で８.６％増加している。連続５日のリフレッシュ休暇や年間２日のレクリエーション休暇あり。寮や社宅を完備しており、独身者向けの帰省制度もある。
⑩：株式会社ニップン	「ハート」「イーグル」などの小麦製品や、「オーマイ」などの家庭用食品を製造しているメーカー。製粉分野での国内シェアはNo.２。年間休日数は１２４日に加え、入社時点で１２日の年次有給がある。月の平均残業時間は１５.９日、平均年収７２１万円で直近７年間で１.５％増加。リフレッシュ休暇や保養所として使える契約ホテルがある。男性の育休取得実績も豊富。
⑪：フォーデイズ株式会社	拡散サプリメントやキノコ系サプリメント、機能性表示食品の開発・製造・販売を行っている会社。年間休日１２０日以上、月の平均残業時間は１０.９５時間、平均年収７２０万円。女性の管理職割合が２９.８％と高い。福利厚生のアウトソーシングサービスを導入していて、好きな福利厚生が選べる。保養所があるほか、社員旅行を兼ねた海外研修あり。
⑫：ミヨシ油脂株式会社	１９３７年設立のマーガリン・ショートニング・粉末油脂などを製造しているメーカー。３年後離職率７.２％、月の平均残業時間１０.７時間、平均年収は６５０万円。育休取得率は女性が１００％、男性が７１.４％で、ワーキングマザー率が３３％となっている。リフレッシュ休暇制度、傷病積立休暇制度あり。クラブ活動や社内懇親会等のイベントが豊富。
⑬：昭和産業株式会社	製粉・食用油・ブドウ糖や冷凍食品、飼料などの製造・販売を手掛けている会社。年間休日数１２６日、月の平均残業時間１２時間、平均年収は６９１万円となっている。カフェテリアプラン・福利厚生パッケージサービスを導入。産休・育休・介護休暇制度が手厚く、育児と両立するための時短勤務やテレワーク勤務も選べる。
⑭：テーブルマーク株式会社	冷凍食品・冷凍水産品を中心として食料品の製造・販売を行う食品会社。年間休日数１２３日、平均年収は５２４万円。JTグループ社員持株会・JTグループ保険に割安で加入できる。保育料や学童にかかる費用、ベビーシッターなどに使える育児費用補助制度、介護施設利用料に使える介護費用補助制度があり、キャリアと家庭が両立しやすい。男性は配偶者出産休暇も取得可能。
⑮：六甲バター株式会社	ベビーチーズで知られるQ・B・Bブランドなどの乳製品の製造・販売を行うメーカー。年間休日数１２３日以上、月の平均残業時間１０.５日、平均年収６３６万円。健康管理カフェテリアプランや福利厚生カフェテリアプランがある。保養所やスポーツ施設を利用する場合は、補助制度あり。育児休暇や介護休暇のほか、看護休暇も取得できる。
⑯：株式会社クリニコ	介護食・嚥下食・流動食・医療食・栄養補助食品などを手がける森永グループの病態栄養部門。年間休日数１２１日、月の平均残業時間は１１.４時間、平均年収は５０８万円となっている。妊娠時から時短勤務ができるほか、つわり休暇の取得が可能。育児・介護のための時短勤務や看護休暇が取得できるなど、女性が働きやすい環境を整備している。また、定期健康診断や人間ドック補助など、健康面の福利厚生も充実。
⑰：カンロ株式会社	飴を中心とした菓子の製造・販売を行っている会社。年間休日数１２６日、月の平均残業時間２０時間、平均年収は６３４万円で、直近６年間で１４％増加している。女性の管理職割合は１３.７％。自己啓発支援制度が充実しており、指定の通信講座を受講して合格した場合は受講料は会社が全額補助。クラブ活動が盛んで、フットボール部、RUN部、野球部などがある。男性の育休取得実績も豊富。
⑱：林兼産業株式会社	「霧島黒豚」を展開し、食料品や飼料の製造・販売を行っているマルハニチロの兄弟会社。年間休日１２３日、月の平均残業時間は７.８時間、平均年収は６１４万円で、直近７年間で１６.３％増加している。産休・育休・介護休暇以外に、生理休暇や看護休暇が取得可能。また育児・介護の時短勤務制度を設けている。従業員持株会、財形貯蓄、確定拠出年金など資産形成の福利厚生が充実。
⑲：マルサンアイ株式会社	味噌と豆乳製品を手がける食品メーカーで、海外展開もしている。月の平均残業時間は１２.５時間、平均勤続年数１７.４年、平均年収５９７万円。女性社員のキャリア形成のために、管理職養成キャリア研修を実施している。独身者帰省手当や別居手当、食事補助手当あり。また従業員持株会・財形貯蓄など資産形成の福利厚生が充実。人事担当者による定期面談を行うメンター制度を導入している。
⑳：名糖産業株式会社	「アルファベットチョコレート」や「ぷくぷくたい」などの菓子を製造・販売するメーカー。年間休日数１２４日、月の平均残業時間１６.５時間、平均年収は５５０万円で、直近７年間で５.４％増加。住宅手当があるほか、寮や社宅を完備している。また財形貯蓄や社員持株会、確定拠出年金制度なども充実。１００コース以上から選べるeラーニング支援あり。
㉑：東洋水産株式会社	「マルちゃん」ブランドで知られているメーカー。年間休日数１２４日、平均年収６０７万円で、直近７年間で４.７％増加している。年間２回の賞与とは別に業績比例による利益分配制度あり。初年度の有給は１０日で、積立有給休暇制度が使える。通信教育制度や２４５コースから選べるeラーニング、MBA学習、語学学校通学支援、自己啓発目的の休職制度など自己啓発支援が充実。
㉒：ケンコーマヨネーズ株式会社	マヨネーズやドレッシング、ソースの製造・販売を手掛けている会社。月の平均残業時間は１４.４時間、年間休日数１２５日、平均年収は５５２万円。時差出勤を認めており、ライフスタイルに合わせた働き方ができる。eラーニングや業務に関わる資格の取得補助制度あり。育児休業や介護休業、短時間勤務制度などが整っている。
㉓：かどや製油株式会社	ごま油を中心とした食用油の製造・販売を行っている会社。年間休日１２０日、平均年収は７０７万円で、直近７年間で２３.８％増加している。育休制度が手厚く、復職後は子ども一人につき５日の看護休暇の取得や時短勤務が可能。また介護の場合も休暇に加え、一人につき５日の介護休暇を１時間単位で取得できる。通信教育・eラーニング・語学研修制度など、自己啓発支援も充実。
㉔：ボーソー油脂株式会社	米油や菜種油などの食用油、米ぬか、飼料などの製造・販売を行っている会社。平均年収は５７６万円で、直近５年間で３％増加している。家族手当、持ち家・賃貸を対象とした住宅補助、財形貯蓄、企業型確定拠出年金など福利厚生が充実。出来立ての麺や定食を格安で食べられる食堂あり。労働組合があり、社員の労働環境の維持に努めている。
㉕：ユタカフーズ株式会社	だしの素やめんつゆ、たれなどを製造販売する調味料メーカー。年間休日数１２０日以上、３年後離職率０％、平均年収５３０万円。女性社員の育休取得率は１００％となっている。持株会制度や財形貯蓄制度、独身寮・社宅がある。懇親会・社員旅行・運動会等のレクリエーションが充実しており、社員同士の交流が盛ん。
㉖：ブルドックソース株式会社	ソースやドレッシング、調理材料セットなど家庭用から業務用食品を手がける会社。平均残業時間は３.８時間、平均年収は５３３万円。産休・育休・介護休暇制度が手厚く、３時間から６時間まで５パターンの時短勤務も選べる。女性の役職・管理職割合１５.４％。生産部門以外はフレックスタイム制を導入。フリーアドレスで風通しのいい環境になっている。会員制スポーツクラブや宿泊施設の優待利用が可能。
㉗：佐藤食品工業株式会社	茶や酒のエキスなどの粉末系素材、天然調味料、粉末酒を製造・卸売している会社。年間休日数１２０日、平均残業時間１１.５時間、３年後離職率０％、平均年収５７７万円で、直近７年間で３.６％増加。女性の育休取得率１００％で、男性の育休取得実績あり。従業員持株制度、確定拠出年金制度がある。
㉘：鳥越製粉株式会社	小麦粉やライ麦、小麦製品、冷凍食品などを製造・販売する福岡県にある会社。年間休日数１２４日、平均勤続年数１７年、平均年収は４９９万円。会員制福利厚生サービスに加入していて、好きな福利厚生メニューが選べる。女性社員の育児休暇取得率は１００％で、介護休暇制度も充実。財形貯蓄や持株会などがある。
㉙：和弘食品株式会社	日清オイリオグループと資本・業務提携を結んでいて、業務用を中心にたれ・スープ・ブイヨンなどのうまみ素材の製造・販売を行っている会社。３年後離職率０％、平均年収は５０６万円。多彩なメニューから選べる福利厚生アウトソーシングサービスに加入している。資格奨励金制度や社外留学制度あり。
㉚：月島食品工業株式会社	マーガリン・ショートニングなどの食用加工油脂やチョコレート関連商品などの製造・販売を行っている会社。年間休日数１２３日、月の平均残業時間１０.１時間、３年後離職率０％。確定給付年金・確定拠出年金・財形貯蓄・住宅資金融資など資産形成の福利厚生が充実している。社員寮・社宅や契約保養所あり。また通信教育による自己啓発支援制度もある。

こちらも詳しくは下記の記事でまとめているので、より詳しく知りたい方は、合わせて参考にしてくださいね！

» 【食品メーカーの隠れ優良企業30選】高倍率の選考を突破するための対策！

本記事の要点まとめ

最後まで読んでいただき、本当にありがとうございました！

実際に食品メーカーに勤めてみて、僕が感じたメリットとデメリットが伝わったら嬉しいです。

冒頭でも話したとおりで、もちろん今回の記事の内容は「企業による」ところも大きいので、食品メーカーが全部が全部安定しているわけではありません。

ですが傾向としては当てはまる企業も多いと思うので、食品メーカーを志望する人はこうした情報を見たうえで「自分に食品メーカーは合っているか」と自問自答してください。

実際に、僕の同期もバリバリ出世していきたいという向上心の強い人は辞めました。

一方で、競争が好きじゃなくてゆるふわやっていきたいというタイプの同期は、今でも働いています。

企業選びは結局のところ、「適性」がすべてです。

今後も、就活に関して本質的な情報をこのホワイト企業ナビで書いていきます。

少しでも良いなと思って頂けた方は、ブックマークしてくれると嬉しいです。

以上、就活マンでした。